関関同立が丸わかり！大特集ページ

関西大学法学部では、憲法、民法、刑法からビジネスに関連する法律、思想や歴史、公共政策、国際関係、政治学まで多分野にわたって数多くの科目が開講されています。効率的、効果的な学習を促す観点から、学科制やコース制を採用する方法も考えられますが、関西大学法学部では、体系的な学習と進路選択や興味関心の追求という異なる目的を両立するようなカリキュラム編成を重視しています。具体的には関西大学全体の前身である「関西法律学校」の設立以来130年の歴史と伝統の下で不変且つ普遍の諸原理・諸原則を考究するとともに、法学、政治学両分野を統合した法学政治学科において、横断的で自由、柔軟なカリキュラムを用意して、そうした社会の不変の部分と激しい変動の位相とのいずれにも多面的且つ臨機応変に対応できる人材が育つことを目ざしています。
　関西大学法学部の目ざす人材育成のためユニークな授業も展開されており、「展開講義」はその特徴のひとつでもあります。「展開講義」では、特定のトピックや論点に基づいた講義、専門性をより高めるための講義、弁護士や司法書士など実務家による講義など、毎年、特徴のある講義が準備されています。例えば「展開講義」のなかで“スポーツ法学”というものがありますが、これは「スポーツと法律社会」に焦点を当てて講義を展開しています。具体的に取り上げた講義内容でいえば2004年のプロ野球界での「ストライキ」があげられます。当時大阪近鉄とオリックスの合併に端を発し、選手会による初の「ストライキ」が行われたのです。そこでは、日頃明確に意識されていない選手と球団の関係が契約関係であること、また、選手会が労働組合性を有すること等が連日報道され、スポーツと契約、スポーツと法律社会との関係が一層明確になりました。 　こうした学部理念のもと就職先では公務員への就職が多いこと、法曹（弁護士・検事・裁判官）を目指した大学院進学の多いことが特徴です。民間企業でも大手一流企業への就職は数多く株式会社三菱UFJ銀行、株式会社みずほフィナンシャルグループ、全日本空輸、住友生命、大塚製薬など多種多様な企業への実績が豊富です。

関西大学文学部では、言語と文学、思想と文化、歴史と地理、教育と心理といった多様な観点から、新たな人間像の探求を目指しています。そうした人材育成のため、文学部では次のふたつのことを重視しています。1「幅広い教養」を得た後に、それを土台とした、2「深い専門性」を身に付ける、ということです。言い換えれば文学部生には、1オールラウンダー的な要素（色んなことについて語れる・興味があること）と、2スペシャリスト的な要素（好きなことがとことん好き・詳しいこと）の、両面を獲得して欲しいのという思いがあり、それを実現するためのカリキュラムやサポート体制を充実させています。具体的には関西大学文学部では、学部一括入学を実施しています。入学後の一年間で様々な学びの可能性を体験して、19の多彩な専修から学びたい分野をじっくり選べます。具体的には学生の修得希望分野が所属専修の専門領域と合っていないといういわゆる「ミスマッチ」をなくすために、初年次のあいだは所属する専修を決めず、総合人文学科というひとつの学科のなかで幅広く基礎的な学びを行ってもらうという制度を採用しています。初年次向けに各専修が入門講義（学びの扉）と入門演習（知へのパスポート）を開講していますので、そうした授業を受講しながら自分が本当に学びたい専門分野を見つけ、あるいは確かめ、そのうえで初年次の12月までに分属を希望する専修を決めます。また関西大学文学部のサポート体制の特徴の１つとして、学生と教員が密接にコミュニケーションを取りながら、各学生の個性と関心に見合った少人数教育を行うことに主眼を置いています。それは、初年次に開講される「知のナヴィゲーター」（大学での学びの基礎となるアカデミックなスキルを身につける演習授業）や「知へのパスポート」（各専修の専門的な学びを体験する入門演習）に始まり、2年次から4年次まで続く「専修ゼミ」にも一貫している文学部の教育方針です。
こうした教育方針のおかげで多種多様な就職実績を誇っているのも特徴です。公務員就職も多いですが、一流大手企業への就職も豊富で全日本空輸、三菱東京UFJ銀行、住友生命、アクセンチュアなど他にも多種多様な実績を誇ります。

関西大学経済学部のカリキュラムは、経済学の基本ツールの確実な修得、論理的な思考力の養成、問題の分析と解決能力の修得をめざしています。まず1年次、2年次春学期で経済学の基礎能力を修得したうえで、2年次秋学期以降は各自の目的と関心に応じ、ゼミナールに所属するとともに、7つの専修に分属します。なぜこのような形式をとっているかと言うと、関西大学経済学部の目ざす人材像は経済学の知識をビジネスのさまざまな機会で活用できる人材をめざしているからです。昨今の我々を取り巻く環境を考えた時、ものやサービスの価格が私たちの生活に大きな影響を与えています。食料品や日用品の値段は日常の生活に直結し、労働の対価である月給やボーナスなどの賃金は私たちの所得や人生設計に影響を及ぼします。また、賃金は働き方によっても異なり、非正規社員と正社員との間には大幅な賃金格差があります。こうした我々を取り巻く環境を関西大学経済学部ではものやサービスの取引の仕組みを学ぶことで、価格の決まり方や生産されたものが人々にどのように配分されるかを研究します。関西大学経済学部では、こうした経済学を理論、政策、歴史といった視点や産業、各国の経済活動などの側面から分析するため、7つの専修に分かれて学びます。また、2年次後半からは少人数のゼミに所属し、より専門性の高い研究を行い、同時に議論やプレゼンテーションの力も養います。さらに外国語でのコミュニケーション能力を高め、現地で経済や社会を学ぶ「GoLDプログラム」という経済学部独自の短期留学制度も実施しています。これらの学びを通して多様な業界で活躍のできる人材の育成を目ざしているのです。実際にゼミナール活動も充実しており、2年次秋学期からゼミがスタートし、定期的にプレゼンテーションなどのアウトプットの機会が設けられています。3年次には多くのゼミが参加するゼミナール大会もあり、大いに盛り上がります。こうしたカリキュラムを通して育まれた経済学部の生徒は就職先も非常に多様で三菱東京UFJ、全日本空輸、富士通、読売新聞大阪本社など一流企業への就職実績も豊富なのが特徴です。

関西大学商学部「品格ある柔軟なビジネスリーダーの育成」を理念として掲げています。関西大学商学部が育成するビジネスリーダーとは、たとえば、複雑・多様化するビジネス（企業）・経済・社会の諸問題を専門知識と実務能力をもって解決することができる人を指します。企業倫理と社会的責任を深く認識し、「考動力」を発揮して社会に貢献することができる人材の育成を目指しています。そのために、関西大学商学部では、ビジネス英語能力と、ビジネスの共通言語といわれる会計力が身につき活用できるように、関連する教育に力を入れているのが特徴の1つです。
　また生徒自らが関心ある問題や課題、未来像を見つけ出せるように、「流通」、「ファイナンス」、「国際ビジネス」、「マネジメント」、「会計」の5つの専修を設けています。たとえば、会計士資格取得への挑戦を促す「ALSP （会計連携特別プログラム）」や英語に強いビジネスリーダーを育成する「BLSP （ビジネスリーダー特別プログラム）」を用意しています。関西大学商学部オリジナルの留学プログラムである「BestA（海外ビジネス英語プログラム）」で「認定留学」制度を利用することが可能です。データ分析から新たなビジネスを生み出す人材を目指す「DSIプログラム （プロセスイノベーター育成プログラムの開発）」も商学部独自のプログラムとして情報処理教育の徹底を図っています。商学部と商学研究科とを連携させた「5年一貫教育プログラム（早期卒業制度）」もあります。
こうした充実したカリキュラムや支援プログラムを通して育まれた人材の就職実績も非常に高く、関西大学キャリアセンターの支援のもと、就職率90％代後半を常に維持している状況にあります。（たとえば、2019年3月時点の実績として、男子学生99.0％、女子学生99.7％）また就職先も多種多様な業界にわたり、例えばキーエンスや全日本空輸、日本航空、三菱東京UFJ、野村證券、豊田通商など一流大手企業への実績も数多く誇ります。

関西大学社会学部では、人間行動からなる現代社会を様々な観点から理解することをめざしています。見えない「つながり」を探り出し、「こころ」の仕組みを解き明かし、「つなぐ」表現力を身に付け、社会の「きずな」をデザインすることをめざしています。そのために、少人数ゼミをはじめ、多様な実習科目や多彩なプログラムが用意されています。社会学部には4つの専攻が設置され、50名をこえる専任スタッフが独自の研究に取り組んでいます。そして、その研究成果をいかした専門性の高い科目が数多く設けられており、各専攻は、それぞれが独自の視点から現代社会とそこに生きる人間の分析をおこなっていますが、どの専攻も「理論」と「実証性」を重視するアプローチをとっています。
　社会学専攻：社会学専攻の狙いは、社会現象や人間関係をさまざまな距離から見つめ直し、多様な切り口で分析する力を養うことにあります。
　心理学専攻：個人-集団-社会に焦点をあて、さまざまな側面から人間の心と行動の仕組みについて学びます。また、コンピュータによる高度な情報処理技術をふまえた実証的な分析に取り組み、心を理解するための科学的な方法を学びます。
　メディア専攻：社会学のみならず、心理学、政治学、法学などさまざまな視点から、メディア状況を分析し、マス・コミュニケーションのあり方やその本質を解明し、メディアにとって特に必要な、柔軟な発想と行動力をもった"未来のマスコミ人"の育成につとめています。
　社会システムデザイン専攻：現代社会における企業の仕組みやはたらきについての知識を踏まえた上で、よりよい社会や組織をデザインし、その構築の方法を考えていくプロセスについての教育をおこないます。そして企業についての現実的な知識と情報処理能力を身につけ、幅広い関心をもって現代社会の問題に主体的に取り組む人間を育成していきます。
　こうした幅広く、専門的な専攻や充実したサポート体制によって就職実績も豊富です。富士通や朝日新聞社、野村證券、東京海上日動、全日本空輸など一流大手企業への就職実績など業界や業種も多岐にわたります。

関西大学政策創造学部は国際関係、法律、政治、経済、経営、社会学などの社会科学諸分野を中心に幅広く学びます。横断的かつ段階的な学びを通して社会における公的な問題を発見し、 グローバルな視野から解決策を考案・実行できる人材を育成するのを目標に掲げる学部です。具体的にはステップアップ方式の集中的な学習により、専門科目に結びつくプロフェッショナル英語、ドイツ語・フランス語・中国語、オーストラリア・アデレード大学、ニュージーランド・国立ワイカト大学、タイ・チェンマイ大学での海外英語研修制度への参加など、卒業後も国際的機関の第一線で活躍できる外国語学力を身につけるための工夫を行っています。
　また政策創造学部の特徴の1つとして、｢少人数教育｣とりわけゼミにおいては､少人数ゼミ教育をカリキュラムの中心におき､｢読む･書く･話す｣といった基礎能力､専門分野における基礎学力を確実に身につけるための教育を重視しています｡具体的には、1年次から4年次まで、順次「導入ゼミ」「専門導入ゼミ」「専門演習」「卒業論文研究」を設けています。学外フィールドワークや、実際的な事例研究などの教育を重視し、個々に興味のある課題を設定し研究するインディペンデント・スタディという形式で授業を展開しています。
　さらに政策創造学部では、政策公務職に携わることを目標としている学生に対して、政治、経済、法律を広く網羅したカリキュラムを展開しています。それぞれの目標に合わせた公務員試験対策をより充実させるために、政策公務セミナーを実施しています。セミナーの一環として、1・2年次には政策公務コースを設け、専門の教員が少人数できめ細やかな指導を行い、上位年次には「政策公務研究」という専門の講義を提供しています。加えて、定期的な講演会、公務員合格者との対話の機会なども設け、学生のキャリアデザインを強力にサポートしています。こうした手厚いサポート体制のおかげで国家公務員や地方公務員も多数輩出しており、東京ガス、フジテレビジョン、楽天、三井住友海上、オリエンタルランドなど一流大手企業への就職実績も豊富です。

関西大学外国語学部は2009年4月、教育界・実業界はもとより、国際協力や通訳翻訳などの多彩な分野で活躍し、異文化間の橋渡しが可能な「外国語のプロフェッショナル」を育てることを目的とし、そして関西大学の学是である「学の実化」に謳われている「国際的精神の涵養」と「外国語学習の必要」という教育理念の具現化に向けて、第11番目の学部として千里山キャンパスに誕生しました。
関西大学外国語学部では、入学時に主専攻言語として、「英語」または「中国語」のいずれかひとつを選択し、少人数クラスのもと言語運用能力の徹底的な伸長をはかります。また2年次にはスタディ・アブロード・プログラムとして、すべての学生が主専攻言語に基づき海外の提携大学へ約1年間の留学を行い、言語や専門知識の習得だけでなく、寮生活やホームステイを通じて、その国の文化や歴史、考え方や生活習慣を体験します。留学時の取得単位は卒業単位に算入されるため、4年間で卒業が可能です。3年次・4年次では、「言語コミュニケーション教育」 「言語分析」 「地域言語文化」 「異文化コミュニケーション」「通訳翻訳」という5つの履修プログラムを通して、専門知識と2年次の異文化での直接体験を活用できるような「外国語のプロフェッショナル」を目指します。また、総合大学の利点を生かし、国際関係論や国際協力論、観光政策論のような幅広い社会科学系の科目の履修が可能です。そして、それら（支援科目群）を卒業単位に算入することも可能です。
　また関西大学外国語学部の特徴として外国語・外国文化に関する教育・研究の分野において国内外で活躍する優れた教授陣をそろえており、関西大学全体の誇りの1つとなっています。この教授陣は、学部の専門教育のほかに、全学の外国語科目、ならびに大学院外国語教育学研究科の教育にも携わっており、関西大学の外国語教育の中枢といえる存在です。
　このようなグローバルな視点での充実したプログラムのおかげでグローバルで活躍する一流大手企業への就職実績も豊富でアクセンチュアや楽天、全日本空輸、日本航空、バンダイナムコなど多岐にわたります。

関西大学人間健康学部は「健康」「からだ」「くらし」これら3つの事象を「人間が幸福であること」を指標として、どのようにすれば、より高みにもっていくことができるかを考えることを眼目にし、2010年4月に開設されました。このような、目的を達成するため、「スポーツと健康コース」と「福祉と健康コース」の2コースを置き、「ユーモア学プログラム」をもうけています。ただし、一部のテーマに偏らず、人間の健康に関する科目を履修することができるカリキュラムを提供しています。また人間健康学部では、授業はもちろんのこと、授業以外でもそれらを実現させるスキルを身につけるプログラムを展開しています。
　スポーツと健康コース：生涯にわたるスポーツ活動を通しての人間形成やコミュニティの再生、あるいはスポーツ教育を通した新たな人間の健康のあり方を探り、地域コミュニティにおいて活躍できるスポーツ指導者などの養成をめざします。
　福祉と健康コース：これまでの社会福祉のあり方や実践を、主体的に生きる人間の生活環境と健康との関係でとらえなおし、子どもや高齢者を単に「援助を必要とする弱者」と見るのではなく、「地域コミュニティを創造する生活主体者」としてとらえ、地域コミュニティにおける福祉文化の構築などの諸課題を教育研究します。
　ユーモア学プログラム：笑いは健康にどのような影響を与えるのか、人はなぜ笑うのかといった、笑いとユーモアに関わる内容を学びます。各自が所属するコースの専門教育科目を履修しながら、さらに新しい分野の学問領域へと学問的関心を伸ばすことができるプログラムです。
　関西大学の人間健康学部は実践的なフィールドワークや実習を通して将来を「構想する力」、自ら課題を「探究する力」、活動において他者と「協調する力」、問題解決のために専門知識を「応用する力」を身に付けることが出来ます。その結果就職活動も多岐にわたり、大阪府警察官、京都府警察官や東京ガス、吉本興業、三井住友銀行、三菱東京UFJなど一流大手企業への就職実績も豊富です。

関西大学総合情報学部は、情報をキーワードとしてコンセプトである文理総合の学びを実践するため、幅広く多彩なカリキュラムを展開しており、人文・社会・自然科学の3つの分野を横断的に学べる特徴的な学部です。また演習を除く全科目が半期で終了するセメスター制を採用し、密度の濃い学びを体感できます。また、理論的知識だけでなく、人間と社会に対する幅広い視野とともに実践的な情報活用能力を身につける教育を行っています。
具体的には「メディア情報系」「社会情報システム系」「コンピューティング系」を履修指針として提示しており、3つから科目を選択し、カリキュラムをカスタマイズします。
メディア情報系：多様化が進む情報メディアとコミュニケーションに関する専門分野を中心に学びます。最新のマルチメディア機器を利用した制作実習（マルチメディア作品を制作するための一連のプロセス、企画・構成・制作を実習する）などによって知識と技能をバランスよく養います。
　社会情報システム系：企業や自治体などの組織を経営・管理・運営するにあたって「情報」をどのように活用していくかを中心に学びます。多彩な科目を通して情報リテラシーを身につけ、情報という視点から経営や経済、政治を考察し、実践力を養います。
　コンピューティング系：高度化が進む情報社会に求められる最新技術を考察するとともに、人間と共存・協調できるコンピュータの可能性を追求していきます。プログラミング、アルゴリズム、コンピュータシミュレーション、CG、Webなど、コンピュータとインターネットの技術分野を中心に幅広く学び、理論と活用術を身につけていきます。
　こうした専門的で横断的なプログラムと実践によりKDDI、NTTドコモ、毎日放送、楽天、ヤフー、京都アニメーションなど一流大手企業への就職実績も豊富です。

関西大学社会安全学部は国民生活の安全・安心に直結し、かつ社会的にも大きな問題となっている「自然災害」と「事故」の問題を二つの柱としています。また併せて国民の関心も高い、食の安全や健康リスク、環境リスクなどの諸問題も取り扱っています。安全・安心な社会の創造に寄与するための学びを通じて、防災・減災対策や事故防止、危機管理のための政策立案とその実践ができる、高度な情報処理能力を有した社会貢献型人材を育成します。 　具体的には、「地域と社会の安全問題を読み解く能力を身につけ、その問題解決に向けた方策を立案し実践できる能力」「安全の維持・継承の仕組み、安全確保の方策を理解でき、異分野の専門家や技術者をコーディネートできる能力（異分野の専門家とコミュニケーションできるテクノリテラシー）」「安全問題の解決のために英語で他国の人々とコミュニケーションが図れる能力」以上の三つを備えた、「地域的・全国的・国際的な安全問題を総合的に企画・立案し、マネジメントを通して安全・安心の実現ができる人材」を育成を目指しています。具体的にはこれまでの文系、理系の学問体系を超えた学際融合を特徴としています。そのため、関西大学社会安全学部では文系、理系の教員をバランスよく配置しています。1、2年次では、文系、理系双方の社会安全学にかかわる基礎科目を学びます。そして、3年次になると、文系と理系に分かれたゼミに所属します。ゼミでは、指導教員の専門分野をベースに、社会安全学の個別問題についてより専門的に学びます。クライシスマネジメントや事故分析に関する実習科目が多いのも関西大学社会安全学部の特徴です。
　こうしたカリキュラムを通して多様な社会のニーズに応える人材育成が可能になり、就職先も国税専門官、防衛省自衛隊幹部候補生や東京ガス、東日本旅客鉄道、日本航空、明治安田生命など一流大手企業への就職実績も豊富です。

関西学院大学神学部の教育目標および人材育成は①キリスト教を中心として、宗教的教養を養い、国際社会と対話する能力を修得する②少人数の授業によって、学問研究の基礎を学び、みずから社会の課題や問題を発見することのできる積極的な学習環境を構築する③キリスト教ならびに宗教に関する総体的な基礎知識に裏打ちされ、しかも、現代の社会と人間に対する洞察力を持ち、明確な人権意識を持って、"Mastery for Service"を実践することのできる人材を育成する④キリスト教ならびに宗教に関する基礎知識を修得した上で、さらに専門的な研究に関心を持つ学生を育成するという目標を掲げています。
関西学院大学神学部では上記人材育成目標を達成するため専攻領域は、伝統的なキリスト教神学と、これらと密接な関連をもつ学際的研究領域から成り立っているが、キリスト教神学を聖書学（旧約聖書学・新約聖書学）、歴史神学，キリスト教思想・文化、組織神学、実践神学の４分野に構成しています。
また特徴としてキリスト教神学を学ぶ学部ですが、キリスト教と異なる他の立場を否定するというわけではありません。柔軟な思考と、個性・多様性を尊重した人間関係を目指して、小人数で、対話的な授業運営を重視しています。（EDIT STUDYの授業形式と似ている部分もあります。）そこで培われたコミュニケーション能力は実践的なスキルを高めるための講義も含まれているため、就職先は学校教師やＮＰＯ職員も数多く輩出していますが、もちろん一般企業で働いている多くの卒業生がいます。具体的には伊藤園、産業経済新聞社、JTB、資生堂ジャパン、イオンリテールなど一流大手企業への就職実績も豊富です。

関西学院大学文学部は人間存在とその営為を、さまざまな方向からの検討を通じて明らかにする専門的能力を涵養するとともに、豊かな人間性を育み現代社会を理解するための幅広い視点と教養の獲得を重視して教育研究を進める。それにより、包括的で幅広い教養と高度で専門的な知識をあわせ持ち、深い洞察力を身につけた人間を育成することを目標としています。またより実践的にするため、3学科を設けています。
文化歴史学科：文化歴史学科は、真・善・美の理想を求めて空間と時間の中を生きる人間の基礎的構造及び歴史について、教育研究を行います。
総合心理科学科：総合心理科学科は、現代社会に生きる人間の心理的諸相について、認知・行動・発達の観点から、そのあるべきあり方や病理を含めて、教育研究を行います。
文学言語学科：文学言語学科は、言葉を持ち文化を形成する人間の営為について、文学と言語の両面から教育研究を行います。
また関西学院大学文学部の特徴の1つとして文学部では自分の属する専修の学習以外に、他の専修や他学科の専門分野を体系的に学習することができる文学部内副専攻制を設けています。例年約80名がこのプログラムを修了しています。これにより学科横断的な学び、履修も可能になっています。またゼミナール活動も盛んでフィールドワークを積極的に取り入れているゼミも多数あります。例えば、クアラルンプール市内（マレー人の公設市場、チャイナタウン、マラヤ大学）のほか、華人漁村ケタム島、半島随一の歴史観光都市の姿を見るべくマラッカを先生が案内し、東南アジアの都市文化、ツーリズム、食文化、人と自然など多くのことを経験出来たりします。
こうした学科横断的な履修や実践も含まれたゼミナール活動を通して育成された人材は多種多様な業界で活躍しています。就職実績も豊富で、国家公務員や国税専門官、大阪府教育委員会、日本生命、住友生命、全日本空輸、富士通など国や地方の主要機関や一流大手企業など多岐にわたります。

関西学院大学社会学部で扱う社会学とは、人と人の関係、家族・学校・企業やさらには地域・国家といった集団と人の関係、そしてそれらの集団と集団間の関係のなかから生じるさまざまな事象に学際的にアプローチし、より理想的な社会のあり方を模索していく学問です。とりわけグローバル化や情報化が進み、流動化・多様化する現代社会を理解するためには、既存の研究領域にとらわれない幅広い知識に基づいた柔軟でバランスのとれた思考力、急速に進むグローバル化に対応する視点、現実社会との実践的な関わりに基づいた問題解決能力の養成が必要となります。
こうした時代背景をもとに関西学院大学社会学部では、２年秋学期から履修する「研究演習（ゼミ）」のテーマによって、「現代社会学専攻分野」、「データ社会学専攻分野」、「フィールド社会学専攻分野」、「フィールド文化学専攻分野」、「メディア・コミュニケーション学専攻分野」、「社会心理学専攻分野」の６専攻分野のいずれかの卒業要件を満たすように学んでいきます。
このように６専攻分野にカテゴライズされたカリキュラムで、社会学を核としつつ、幅広い知識に基づいた柔軟でバランスのとれた思考力と優れた問題解決能力をもち、グローバル化した現代社会で活躍できる人材の育成を教育目的としています。
また関西学院大学社会学部にはダブルディグリー制度があります。これは在学中にカナダのマウント・アリソン大学へ２年半の間留学し、正規カリキュラムを履修することで両大学を５年間で卒業する（両大学で「学位」（=degree）を取得する）ことが出来る制度です。
将来、海外の大学院への進学や外資系企業、国際機関への就職など、国際社会の第一線で活躍したいと考える方にとっては、特に魅力溢れる制度です。こうした特徴あるカリキュラムのおかげで大阪府庁をはじめ、日本年金機構、明治安田生命、全日本空輸、日本生命、大和ハウス工業など一流大手企業への就職実績も豊富です。

関西大学商学部「品格ある柔軟なビジネスリーダーの育成」を理念として掲げています。関西大学商学部が育成するビジネスリーダーとは、たとえば、複雑・多様化するビジネス（企業）・経済・社会の諸問題を専門知識と実務能力をもって解決することができる人を指します。企業倫理と社会的責任を深く認識し、「考動力」を発揮して社会に貢献することができる人材の育成を目指しています。そのために、関西大学商学部では、ビジネス英語能力と、ビジネスの共通言語といわれる会計力が身につき活用できるように、関連する教育に力を入れているのが特徴の1つです。
　また生徒自らが関心ある問題や課題、未来像を見つけ出せるように、「流通」、「ファイナンス」、「国際ビジネス」、「マネジメント」、「会計」の5つの専修を設けています。たとえば、会計士資格取得への挑戦を促す「ALSP （会計連携特別プログラム）」や英語に強いビジネスリーダーを育成する「BLSP （ビジネスリーダー特別プログラム）」を用意しています。関西大学商学部オリジナルの留学プログラムである「BestA（海外ビジネス英語プログラム）」で「認定留学」制度を利用することが可能です。データ分析から新たなビジネスを生み出す人材を目指す「DSIプログラム （プロセスイノベーター育成プログラムの開発）」も商学部独自のプログラムとして情報処理教育の徹底を図っています。商学部と商学研究科とを連携させた「5年一貫教育プログラム（早期卒業制度）」もあります。
こうした充実したカリキュラムや支援プログラムを通して育まれた人材の就職実績も非常に高く、関西大学キャリアセンターの支援のもと、就職率90％代後半を常に維持している状況にあります。（たとえば、2019年3月時点の実績として、男子学生99.0％、女子学生99.7％）また就職先も多種多様な業界にわたり、例えばキーエンスや全日本空輸、日本航空、三菱東京UFJ、野村證券、豊田通商など一流大手企業への実績も数多く誇ります。

関西学院大学法学部の教育理念は「ソーシャル・アプローチ」です。「ソーシャル・アプローチ」とは
１．日本における法学教育が官僚養成という目的を帯びていたことに対して、民間の自由な精神に基づく教育・研究をめざすこと。
２．資格試験の準備教育や狭い意味での法解釈学に止まらず、広く深い社会的視野と教養を重視した教育・研究であること。
３．建学の精神にのっとり、社会への貢献、社会的弱者に目を向けさせる視点を重視した教育・研究であること。
つまり、「民間における自由の精神」、「広く深い社会的視野と教養」、「社会貢献（奉仕）の精神」の３つを示します。関西学院大学法学部は、キリスト教主義教育とこの「ソーシャル・アプローチ」の理念のもと、良識を基礎に幅広い社会的視野から論理的に物事を考察し、社会現象について深く洞察する力を育み、これをもって Mastery for Service を体現する世界市民を育むことを目的としています。
関西学院大学法学部の卒業生は、弁護士や裁判官などの法曹や司法書士、行政書士、企業法務職などの法職はもちろん、金融、マスコミをはじめ幅広いビジネス分野で活躍し、さらに近年は非営利団体（NGO・NPO）にも活躍の幅を広げています。また、グローバル人材・世界市民育成を掲げる本学の全学を挙げての取り組みの一翼を担い、「国際法政コース」を中心に、国際機関や国際NGOなど国際的な舞台で活躍する人材の育成にも本格的に取り組もうとしています。また「司法特修コース」では、司法研究科（ロースクール）との提携関係を一層強め、“Mastery for Service”と「ソーシャル・アプローチ」の理念を活かした法曹教育への新たなチャレンジに乗り出そうとしています。
実際に国家公務員や国税専門官、大阪府庁や裁判所、労働基準監督官、警察庁、みずほ証券、三井住友銀行、住友生命、日本生命など国の主要機関や一流大手企業への就職実績も豊富です。

関西学院大学経済学部では、人は経済の場すなわちモノとカネの流れのなかで生活しているが、この流れを理論的、歴史的、政策的に分析するのが経済学であると捉えています。大学全体のキリスト教主義教育に立って、社会の各分野において活動するのに必要な経済および経済学に関する専門的知識を与え、その基本を身につけた人材を育成することを関西学院大学経済学部の目標として掲げています。具体的には「倫理観と判断力を持った実践力のある人材」の育成です。学生の大半が民間企業へ就職するという状況の中で、経済学というツールを使って経済現象を的確に捉え分祈し新聞の経済記事等を自在に読める人材、企業に求められる経済学という基盤を持った実践力を有した人材の育成を行うことを目標としています。
また関西学院大学経済学部では、目標に掲げた人材育成を実現するために４年間を通した演習（ゼミナール）を全学に先駆けて開設するなど、少人数制のゼミ教育を重視しています。興味あるテーマについて、資料を調べ、論旨をまとめて発表。教員、学生同士が意見を交換し合うという学習スタイルにより、専門知識への深い理解を促し、実社会のさまざまな分野で必要な力を養っていきます。またゼミだけでなく授業においても、急速なグローバル化、情報化が進むなか、世界の出来事と経済学を結びつける実践的な講義である経済学トピックス」「経済事情」を開講しています。現場で活躍中の講師や長年活躍されてきたOBによる講義には、普段きくことができない内容が満載。就職活動や卒業後に生きる考え方が身につきます。テーマは、「ファイナンシャル・プランニング」「ＥＵ（ヨーロッパ）」「エネルギー」「財政改革」などがあります。
　こうした少人数の手厚いゼミ活動などを通して就職先は国家公務員や国税専門官、大阪市役所、神戸市役所、三井住友銀行、全日本空輸、富士通、楽天などの国の主要機関や一流大手企業への就職実績も豊富です。

関西学院大学人間福祉学部は、永年の伝統を有する「関学社会福祉」の教育研究を継承、発展させつつ、さらにはスポーツ科学・健康科学教育研究及び社会経済研究の資源を活かしながら有機的な連携をより一層強めることにより様々な社会的要請に応えることを目的として設立されました。教育課程は、設立理念を実践できる専門家として、あるいは一市民として貢献していく人材の養成のために、豊かな「人への思いやり（compassion）」の涵養、柔軟で包括的な「幅広い視野（comprehensiveness）」の育成、そして様々な社会福祉学的あるいは健康科学的な課題に対してソリューションを導きだす「高度な問題解決能力（competence）」を育むことを意図して組み立てられています。また関西学院大学人間福祉学部は「社会福祉学科」、「社会起業学科」及び「人間科学科」からなり、それぞれの学科の特色に合わせた学科専門教育を提供しています。
　関西学院大学人間福祉学部がめざす学生像としては、具体的に地域社会や国際社会における「人間」とその生活環境としての「社会」、そしてその両者の「交互作用」の中で生じる福祉ニーズをはじめとする様々な生活課題を共感的に理解し、専門的な知識を基にソリューションを見出し具体的に提供できる人材、ならびに市民として地域及び国際社会の福祉向上に貢献する人材です。そのために豊かな「人への思いやり（compassion）」、柔軟で包括的な「幅広い視野（comprehensiveness）」、様々な社会福祉学的あるいは健康科学的な課題に対する「高度な問題解決能力（competence）」を持つ学生を育成することを目指しています。
　関西学院大学人間福祉学部の特徴として、学部設立当初から、「実践教育」を学部の学びの特色の一つとして位置づけており、福祉・医療・ＮＧＯ・ＮＰＯ・企業・自治体・教育・スポーツ関連等の200か所以上の国内外の機関で実習やフィールドワーク、インターンシップ等の多種多様な学びの機会を提供してきました。こうしたカリキュラムや実践教育のおかげで実際の就職先でも国家公務員や神戸市役所、日本航空、日本郵便、りそなグループ日本生命など国の主要機関や一流大手企業への就職実績も豊富です。

関西学院大学国際学部では「国際性の涵養」という教育・研究上の理念を達成するために、「国際事情に関する課題の理解と分析」を教育・研究上の目的としています。その目的の達成を通じて、「国際性」（世界理解、国際理解のための能力）と「人間性」を備えた世界市民として、国際的なビジネス・市民社会で活躍できる人材を養成することを目標そして掲げています。また「国際事情に関する課題の理解と分析」という教育・研究上の目的は、学生が高い外国語能力を習得し、人文・社会科学の学際的な観点から、日本や世界の諸事情を多面的に理解し、分析できるようになることが重要です。そのような理解力と分析力を高めるために、世界の中で日本と密接な関係を持つ、北米・アジア地域の文化・言語、社会・ガバナンス、経済・経営の領域に関する教育に主眼を置き、「北米研究コース」と「アジア研究コース」の2コースを設けています。
実際の授業では、第1外国語として英語、中国語、朝鮮語の中から1言語を選択し、第2外国語は6言語の中から1言語をそれぞれ選択して学習します。授業では「聞く」「話す」「読む」「書く」の4技能をバランスよく学習。特に第1外国語は1年生から4年生まですべての学年で授業を開講します。3年生までは週4コマという学習形態で、集中的に外国語のリテラシーを習得します。また授業だけでなく関西学院大学国際学部の学生は、短期留学（約1ヶ月）、中期留学（約4～6ヶ月）、長期留学（約6ヶ月～1年）のいずれかに参加します。短期留学と中期留学は、集中的な語学学習により、外国語のリテラシーを向上させるとともに、留学先の人々との交流を通して異文化間理解を深めます。長期留学は海外の大学で専門知識を深め、自らの文化や価値観の再認識を図ります。
こうしたグローバルに活躍できる人材の育成に寄与するカリキュラムなどにより実際の就職先も楽天や日本航空、全日本空輸、野村證券、住友商事、富士通、京セラなど一流大手企業への就職実績も豊富です。

関西学院大学教育学部は、キリスト教主義に基づく全人教育を通して、｢子ども理解｣を教育の軸とした実践力・教育力・人間力を備える質の高い教育者の育成を目指しています。この育成目標を実現するために幼児教育学コース、初等教育学コース、教育科学コースの3つのコースがあります。これら3コースが連携し、4年間の学びが総合的なものになるようカリキュラムが工夫して設計されています。
カリキュラム設計で言えば、採用試験直前の対策プログラムも充実しており、3年次以降の適切な時期に、教員・保育士採用試験に関するガイダンスを実施します。採用試験に合格するためには、いつから何を準備すればいいのか、そして面接や履歴書・願書で何を見られているかを、詳細に説明します。また、西日本および関東の各自治体の教育委員会の方が来られ、学内で教員採用試験説明会を実施してくださいます。公立保育士採用試験についても近隣自治体の方が来られ、学内で採用試験説明会を開いてくださいます。これは関西学院大学教育学部だけの特典と言えるでしょう。面接などの個別指導では4年次4月からは校長・園長経験者による模擬面接、模擬授業、模擬保育を実施します。各学校園や自治体に応じた指導、個に応じた丁寧な指導で、採用試験に臨む学生を全力でサポートしています。時には厳しく、時には温かく、どうすれば課題を改善できるかを的確に指導します。一人ひとりがどの自治体を受けているのかだけではなく、その学生の個性まで把握できる教育学部だからこその支援です。実技試験対策では体育・音楽・美術の実技練習を実施しています。また学内筆記試験対策講座も設置しており教員採用試験および幼保公務員試験における頻出項目に絞り、効率の良い講義を提供しています。
こうした関西学院大学教育学部の特徴である手厚いサポート体制の甲斐もあって、兵庫県や大阪府、神戸市、横浜市など全国各地で就職決定しており、教員や保育士の就職決定率は100％（2019年度希望者165名中165名決定）になっています。また教員以外も約半数の48.5％は民間企業や市役所へ進路決定しています。

関西学院大学総合政策学部は、「自然と人間の共生、人間と人間の共生」という理念の下で、複雑かつ高度化した現代社会に潜む諸問題を発見し、問題解決および政策立案能力を持った人材を養成することを目的としています。そのために、関西学院大学総合政策学部はヒューマン・エコロジーを視座とし、政治学、経済学、社会学、経営学、法学、工学、理学、言語、文化、思想といった個別的学問領域を横断的かつ重層的に構造化した教育課程を編成し、”ThinkGlobally.ActLocally.”をモットーとした総合的で専門的な教育研究を行います。
またそうした人材育成を実現するために関西学院大学総合政策学部は「学部一括入試」として入試を実施しています。1年次は学科に所属せず、将来専攻する分野をじっくり選びます。2年次から学科に所属して専門的な学びを始めます。学科の枠を越えて自由に科目を履修できるカリキュラムによって、各学科で専門性を磨きながら、総合的な視点を育成します。3-4年次はゼミ担当教員の指導のもと、各自の問題意識に基づいた研究テーマを設定します。各学科の専攻科目や政策課題科目によって学びを深めます。同時に学科を超えて自由に学ぶことによって、学際性と総合性に裏づけられた高度な専門能力を養成します。どの学科に所属していても、卒業時に授与される学位は同じ「学士（総合政策）」。その理由は、学問のジャンルを超えて総合的にアプローチするという「総合政策」の学問的手法が、４つの学科すべてに共通しているからです。
また関西学院大学総合政策学部の特徴の1つとして「フィールドワーク」があります。海外諸都市のまちなみ保存調査、商店街活性化のためのヒアリングとカフェ運営、子どもたちとお年寄りをつなぐプログラムの提供、都会の企業への聞き取り調査、途上国支援プロジェクトの調査など例をあげ始めるときりがありません。
　こうした横断的な授業やフィールドワークを通してめざす人材育成を実現し、実際の就職先でも国税専門官や大阪府庁、積水ハウス、全日本空輸、住友林業、富士ゼロックス、日本アイ・ビー・エムなど国の主要機関や一流大手企業への実績が豊富です。

同志社大学神学部は、創立者・新島襄が掲げた建学の精神である「キリスト教主義」「自由主義」「国際主義」に基づいて神学の教育研究を行い、「良心を手腕に運用する人物」の育成を目的としています。また同志社大学神学部の特徴として、同志社大学の中でも、研究および教育の国際化にもっとも力を入れている学部・研究科の一つです。神学部・神学研究科は延世大学神科大学（韓国）・チューリヒ大学神学部（スイス）・メソジスト神学大学校（韓国）・ヘブライ大学人文学部（イスラエル）・クフタロー財団（シリア）・王立宗教間対話研究所（ヨルダン）などと学術交流協定を結んでいます。グローバルな教育研究ネットワークを生かして、国際社会に通用する人材の育成を目指しています。
　また同志社大学全体の特徴でもありますが、学生に自由自治を促している校風が強く、神学部の基本方針もまた学生の自由を最大限に尊重しています。卒業後の進路も多様で、牧師やキリスト教主義学校の教師、福祉施設や病院で働くソーシャルワーカーやカウンセラーといった「キリスト教のスペシャリスト」などのほか、毎年、6〜7割は一般企業へ就職しています。グローバル企業やNGO、国際機関などへ進む際には、神学部で学んだ異文化への理解が大きな力になるでしょう。神学部の卒業生は、多様な文明や価値観の混在する世界において、国家・民族・人間同士が相互に尊重し合える「文明共存のスペシャリスト」を同志社大学神学部のめざす学生像でも掲げています。
　年度によって変動はありますが、一般就職希望者の8割から9割強が内定を獲得しています。内定先は製造、金融、IT・通信、サービス、商社、マスコミなどの一般企業です。この就職状況は他の人文系学部に比べて遜色はありません。また、就職活動において神学部卒業が不利になったということは聞きません。むしろ、面接官の中には関心をもつ方もおられ、学生にとって自己PRのよい機会となるようです。

同志社大学文学部は、1875年に誕生した由緒ある教育機関であリ、日本の近代教育史にその名者刻む「同志社英学校」にまでさかのぼることができます。その130年以上にわたる歴史の舞台である京都の街には、数え切れないほど多くの有形、無形の文化が今もなお息づいています。幅広い教養を身につける上でも、深い学びを求める上でも、この上ない環境と言えるでしょう。また現在、多くの大学において文学部を教養化、学際化する傾向が見られますが、同志社大学はそれをせず、あえて各学科の専門性を高めていくという選択をしました。専門分野の深い知識を修得すれば、それを「核」とし、学生が自らの興味に応じて有機的に知識をつなげることが可能になると考えるからです。
　また同志社大学のキリスト教主義は、キリスト教に帰依することを本旨としているわけではありません。キリスト教の教えに従ってみずからの心を磨きたいと思えば、キリスト教の信仰を持つこともできます。それと同時に、キリスト教を避けて、神道、儒教、仏教、それらの説くところに依って、みずからを洗練させていきたいのであれば、その思いをけっして否定しません。このように同志社大学の徳育の礎にキリスト教的な考えかたを据えましたけれども、それを強要せず、みずからの信仰と信念で以てみずからを鍛えあげていくように、学生たちを促しています。同志社大学文学部では、学生の主体的で自由な学びを大切にしています。
　同志社大学文学部のこうした特徴的な教育の指針、学生の主体的で自由な学びを尊重するスタイルは学生の自由な発想とチャレンジを生み出しています。それは実際の進路先にも表れており、非常に多種多様です。例えば国の主要機関、国家公務員や地方公務員もいます。具体的には国家公務員（一般職）法務省、国税専門官や各地域の市役所、学校法人や一般財団法人住友生命福祉文化財団等も多数実績があります。また民間企業への就職も多彩で第一生命保険株式会社、株式会社三井住友銀行、株式会社リクルート、森永製菓株式会社など一流大手企業への実績も豊富です。

同志社大学社会学部が対象とするのは､人間がつくる社会そのものです。その社会で起こる現象に確実に迫る方法と態度を習得できるように、社会と直接接点をもった研究を重視しています。少人数教育のメリットを生かし、教員の手厚い指導のもとで、社会調査や実習、フィールドワークなど、人々や社会と具体的なつながりを持ちながら、人間と社会との関係を考える確かな見方、考え方を養います。同志社大学社会学部は社会、社会福祉、メディア、産業関係、教育文化の5学科。そのひとつを主専攻として選択した上で、残り4学科にジェンダー、社会心理、国際社会を加えた7分野から副専攻が選べます。主専攻でまず軸足を定めて深く探究し、そこからさらに自分の興味を広げていける。それが社会学部での学びの特色です。
　また同志社大学社会学部では講義、つまり座学のみならず実践的な教育にも力を入れています。実践的な教育とは、フィールドワークや調査実習を体験することによって、人間の社会現象を理解し、説明する力を身につけていきます。例えば、フィールドワークやアンケート調査などの調査方法を学び、実践した上でその結果を多角的な視点で捉え、最後は説明をするというアウトプットまで設けています。こうして様々な角度で物事を捉え、自分の考えを表現する力を養います。このように幅広く社会問題に目を向け、問題を明確にした上で解決を図るスタイルを採用し、常に「社会」という大きな幹を念頭に置いて、自分なりの視点を定めて考えることを大切にした教育を行っています。
　こうした幅広い知識を講義だけでなく実践的なフィールドワークなどで養うことで様々な業界・業種へチャレンジする力が養われます。実際の就職先も非常に多種多様で2019年度は上位の業界は「メーカー」や「金融」、「マスコミ・情報」もなどが占めます。また公務員関係にも明るく、具体的な企業・団体でいうと大阪国税局や大阪府庁、三井住友信託銀行、全日本空輸、京都銀行、オリックス生命など国の主要機関や一流大手企業などへの実績も豊富です。

同志社大学法学部は法曹（裁判官、検察官、弁護士）輩出数全国トップクラスという輝かしい実績を維持し続けてきました。日本の法学教育をリードしてきた法学部がめざすのは、社会のさまざまな場面で何が問題点なのかを発見し、「より良い」解決を行う人物を養成することです。より良い解決のためには、深い専門知識と、正しい価値判断や公平の感覚を持って問題に立ち向かうリーガルマインドが不可欠。その両方を重視した実践的な教育で、法曹。企業法務やジャーナリストなど、将来の専門キャリアへの道を開きます。
　そのためにカリキュラムも学生の多様なニーズに応える特色あるカリキュラムになっています。現代の価値観が多様化する社会、学生を取り巻く環境、こうしたことを踏まえ、カリキュラムも初期段階から将来設計を行いながら、大学院も視野に入れた『ステップアップ（積み上げ）方式』の学びを実践しています。リーガルマインドを備えたスペシャリスト養成とともに、広い分野で法的素養を生かして活躍できるゼネラリスト養成にも力を注いでいます。
　また即戦力の専門的スキルを身につけたり、社会に出る前にワンランク上の専門性を養うために、法学部では大学院との教育連携を重視しています。企業法務・人事、公務員、ジャーナリストなどをめざす人は、法学研究科に進学し、自らの価値をさらに高めて社会に巣立っています。3年間で学部を卒業して法学研究科に進学する「早期卒業制度」や、4年次を飛び越えて進学する「飛び入学制度」を利用することもできます。さらに次世代リーダー育成プログラムという世界各国の大学と協定を結んでおり、交流を通してグローバルに活躍できるリーダーの育成にも注力しています。
　こうした人材育成のプログラムの甲斐あって、就職先も非常に多様です。国家公務員や地方公務員で言えば、法務省や厚生労働省、検察庁、国土交通省、国全専門官、警視庁、東京都庁、民間企業への就職実績もテレビ朝日、毎日放送、日本経済新聞社、読売新聞社、資生堂、三井住友銀行、三菱東京UFJ、富士通など一流大手企業への実績も豊富です。

同志社大学経済学部は専門能力を伸ばし、社会で活躍できる能力を育成するためには、幅広い教養と文化的素養が最も重要であるという認識に立ち、本学部では啓発科目および外国語科目の積極的な履修を学生に強く求めています。そのためカリキュラムも特色があり、基礎学力の確保と経済学的思考・分析能力を養成するために、「導入科目」「基礎科目」「基幹科目」「演習」を設置しています。また、幅広い教養と文化的素養を養う科目として「啓発科目」を、高い外国語能力を養成するために「外国語科目」を設けています。さらに、高いレベルの情報能力の養成を目指し、充実した「情報系科目」も設置しており、「演習」および「演習関連科目」は、大学院等の専門教育への橋渡し的な役割を持っています。これは同志社大学経済学部のカリキュラムの目標が、（1）基礎学力の確保、（2）経済学的思考・分析能力の養成、（3）幅広い教養と文化的素養を基盤とした高い認識力と論理思考能力をもった学生の育成、（4）高い外国語能力の育成、（5）高いレベルの情報能力の育成、（6）大学院等の専門教育に向けた基礎的能力の向上にあり、それがまさに同志社大学経済学部が求める学生像の実現に繋がるからです。
　また基本的なカリキュラム以外にゼミナール活動も盛んです。3年次の演習では、2年次演習で習得した基本的な知見を土台としてさらに研究をすすめていきます。たとえば、ゲスト・スピーカーを招いたり、現地調査（フィールドワーク）を組み入れたりするなど、演習独自の取り組みを通じて、受講生の知的関心を十分に充たし、問題解決能力を高める授業も展開されます。そうしたなかで、4年次の卒業研究で取り組むべき具体的な課題を、受講生ひとりひとりが主体的に発見し定めていくことになります。
　こうした充実したプログラムに支えられ、就職実績も非常に多岐にわたり、国家公務員や地方公務員もおりますし、民間企業も資生堂、楽天、野村證券、全日本空輸、三井住友銀行、三菱東京UFJ、任天堂など一流大手企業への実績も豊富です。

同志社大学商学部は、多様な機会を通じて「ビジネスについての十分な専門的知識をもつとともに、幅広い見識をもった人材」の養成をめざしています。幅広い見識とは、単に知識の豊かさを意味するのではなく、自治・自立の精神も含む「良心教育」を根底においた見識を意味しています。そして現代産業社会の経済活動について、基礎的な知識の修得をはかるとともに豊かな教養を培い、専門領域の体系的かつ系統的な教育方針に基づく学習と実践的能力の育成を通して、企業や産業に関わる諸問題を的確に分析し、その解決のための判断能力を身につけ、国内外の企業や産業が直面する諸課題を認識し、幅広い知識と深い洞察力にもとづいて理解することができる、理論的な思考方法と判断能力を身につけ、社会に発信することができる人材を養成することを目的にしています。こうした人材を養成するために、専門教育科目群と教養教育科目群、自主選択科目群を設置しています。なお、専門科目には5つの学系を設置しており、商学総合コースは、専門教育科目群から80単位以上、教養教育科目群から28単位以上を履修します。フレックス複合コースは専門教育科目群から70単位以上、教養教育科目群から20単位以上を履修します。なおフレックス複合コースは2年次において（専門特化型）と（副専攻型）いずれかの履修コースを選択することになります。また2年次秋学期から4年次にかけて選択履修する演習科目は、現実の国内外の企業や産業が直面する諸課題を理論的かつ実証的に的確に分析し、解決するために必要な主体的で冷静な判断能力を養成し、グループワーク等を通じた共同作業により、協調性を修得することを到達目標としています。具体的には、学術論文等の講読と研究発表を中心とした実践的な演習形式の授業科目になります。
　こうした実践的で多彩なプログラムのおかげで就職先も非常に多彩です。例えば、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、日本生命、三井住友海上火災保険、野村證券、SMBC日興証券、大和証券グループ本社など一流大手企業への実績も豊富です。

同志社大学政策学部は、社会諸科学相互の連携による学際的な知識や方法を学び、 地域社会や国際社会における 問題解決の中心で活躍できる基礎力を身に付けて、公的機関や民間企業などの政策や戦略の立案等において活躍する人材の育成を目指します。またこの人材目標を実現するためのカリキュラムも特色があります。具体的には1年次には社会が抱える問題を発見・解決する「政策」を学ぶには、まず幅広い学問を修得し、その知識を基盤にさまざまな分野から自分自身のテーマを見つけ、実践力を身に着けていくことが重要です。学生が早い段階で自身の関心を見つけられるように、初年次から、将来に目指す学びのイメージや、経済活動などを社会科学的に見る目の醸成、基本知識とコミュニケーション能力を身につけます。2年次からは、政治・行政、法律、経済、組織、国際社会などの広範な専門科目を効率的に学ぶことができるよう、「政策レファレンス」を指針とし、個人の関心に応じて最適な科目を体系的に学びます。政策現場を重視した実践的な教育により、問題解決に至る「政策」の理論と方法をシステマティックに探究するとともに、学生自身がさまざまな現場に学びを深めることが同志社大学政策学部の学びのスタイルの一つです。
　また学生一人ひとりの可能性を支えるために、２年次秋から演習（卒業演習プロジェクト）を開始します。社会の現場に出て学ぶ「フィールドワーク」を通じて一人ひとりのテーマを実践的に深く追求。現場を訪れることで本やインターネットでは気付かない色々な情報を得ることができます。また、数多くの重要な情報が現場にあるという事実に気付くことが、学びの最も重要な目的となります。
　こうした基礎を固め、コミュニケーションスキルを高め、実践力を身に付けることで学生の将来の選択肢を拡げています。実際の就職先も国家公務員（一般職）、京都市、りそなグループ、SMBC日興証券株式会社、野村證券株式会社、日本生命相互会社、東海旅客鉄道株式会社、パナソニック株式会社、株式会社キーエンスなど一流大手企業への実績も豊富です。

同志社大学グローバル地域文化学部は、ヨーロッパ、アジア・太平洋、南北 アメリカ３つの諸地域における文化の歴史的背景や現状を正確に理解しつつ、グローバル社会に対応できる幅広い教養をもって国内外のあらゆる場面で活躍し、教育理念のひとつである国際主義を更に推進できる、良心と自由な精神を備えた人物の育成を目的としています。世界の中で自身の地歩をしっかりと持つ自立心と独創性、自分とは異なる価値観を受け入れることのできる寛容さと柔軟さを身に付けさせることを目的としています。この人材育成目標の実現のため、同志社大学グローバル地域文化学部では現在、ウエスタン・ミシガン大学での海外語学プログラム、及び韓国の延世大学との学部間協定に基づく長期留学（半年または1年）を独自のカリキュラムとして設けており、実践的な言語運用能力の向上を幅広く支援しています。海外でのインターンシップも制度も取り入れており、学生の時からグローバルな視点と実践的な経験を積めるようにカリキュラム設計しています。
　こうしたプログラムを通してグローバル社会の流動的な境界に対する鋭敏な感性を持ち、他者を尊重する寛容さや協調性および良心ある知性に基づいて、希望ある共生社会の構想と実現へ向けて貢献できる人材、つまり主体性・多様性・協働性を持った人材の育成を実現しています。
　また同志社大学グローバル地域文化学部の就職先も特色があり、グローバルに展開する民間企業への就職が多く、比率としてはメーカー、サービス業、金融業へ就職する割合が高いです。また、国家公務員、地方公務員等、公的部門へ就職したり、専門分野の研究をより深化させるために国内外の大学院へ進学しています。

同志社大学文化情報学部文化情報学科では文化とデータサイエンスに関わる学問分野を幅広く学ぶことで、同じ文化現象に対して文理双方から多様な研究アプローチがあることを認識し、問題に対する柔軟な発想力を養うことができます。また、文化に対する幅広い知識を身につけることにより、様々な対象に対して文化的・社会的な背景をふまえて、その価値や可能性を適切に見極めることができる感性力を育てることができます。そしてジョイント・リサーチや卒業研究において、実験や調査により得られたデータを分析し、価値がある知見を筋道立てて考えていくことにより、データ分析能力と論理的思考力の両方が身につきます。こうした教育研究活動をとおして、文化事象に対する理解力、課題解決能力、情報の収集・分析・判断・発信能力及び柔軟な発想力を身に付け、高い倫理観と責任感を有し、国内外の各分野において活躍できる人材を育成することを目的としています。
　このような人材育成を実現するために日本だけでなく世界5カ国の12大学・機関と協定を結んでおり、研究の場は学外にも広がります。学部独自の短期留学プログラムなどで、世界を舞台に研究交流を経験できます。 　また、同志社大学文化情報学部はさらに学部独自の特色あるプログラム、コロキアムを用意しています。コロキアムとは「研究会」「討論会」などを示す語で、4年次生が卒業研究の中間発表を行い、1年次生と2年次生が共に学ぶ場となっています。2年次生は、1年次生との発表に関する議論を建設的な方向に導く役割を担い、上級生にとってはプレゼンテーション力向上のきっかけになります。学年を問わず同じ場で学習することは互いにとって大きな刺激になり、人間的な成長の場にもなっています。
　こうしたユニークなプログラムが育む人材はアクセンチュアや全日本空輸、キーエンス、サイバーエージェント、ソフトバンク、野村證券、富士通、ヤフー、住友商事、楽天などグローバルで活躍する一流大手企業への実績も豊富です。

同志社大学スポーツ健康学部では、総合大学ならではの特色を活かし、他学部との連携も積極的に進めており、医療、物理、心理、経営、政策など多方面からのアプローチで学びをサポートしています。さらに、学内外の研究・医療機関との連携によって、単に運動技術の習得という意味の「スポーツ科学」にとどまらない、「健康づくり」や「生きがいづくり」のためのスポーツ・健康教育の制度、そしてスポーツ環境の充実を、新しい視点で提案できる人材を養成することを目標としています。
　なぜこの人物像を目標としているかというと今後必要とされる、生活の質（QOL：Quality of Life）の向上を視野に入れたスポーツと健康のエキスパートの育成が求めらるからです。これを実現するために3つの学問領域から多角的な視点で専門のスキルを学びます。「健康科学領域」では、健康・予防医学の学修により、スポーツを通じた健康づくりの意義を、「トレーニング科学領域」では、競技力向上のためのトレーニング方法と、生涯スポーツにつながる運動習慣の獲得方法を学修します。そして、「スポーツ・マネジメント領域」では、スポーツを取り巻く社会環境の整備・充実の方策やスポーツビジネスについて学びます。
　また学生に主体性をもとめているのも同志社大学文化スポーツ健康学部の特色の1つです。例えばゼミで行っているフィールドワークとして、地域や施設の高齢者などに接して体力測定や運動指導を行うこともあります。こうした経験を通して現在の日本における保健・医療・福祉に関わる様々な問題点について身をもって体験し、当事者意識を持ちます。さらに4年次に行う卒業研究では、自分で選んだテーマについて、仮説や研究計画の立案から研究発表まで全て自らの手で取り組まねばなりません。
　こうした基礎学習からゼミの演習を通して実践的な学びや経験を積むことが出来、実際の就職先でも非常に多種多様な業界で活躍する卒業生が多いのが特徴です。主な就職先はアディダスジャパン、ミズノ、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、サントリー、NTTドコモなど一流大手企業への実績も豊富です。

同志社大学心理学部の特長の１つとして伝統の少人数制教育を継承しながら、心理学の専門知識・技術の体系的教育を幹にした教養教育を展開していることが挙げられます。少人数教育を重視しているのは、学生と教職員の距離が自然に近くなるからです。1年次のファーストイヤーセミナーから4年次の演習（ゼミ科目）まで、全学年で少人数科目を設置し、きめ細やかな指導を実現しています。
　また、実践的・体験的学習であるプロジェクト科目により、問題を発見し、解決する総合的人間力の育成を目標に掲げています。具体的には2年次からは選択科目Ⅰより、あらゆる心理学を学べるようになります。「神経・行動」「臨床・社会」「発達・教育」と大きく3つの分野を示すことで、自身の興味・関心がどの分野に向いているのか確認することができます。また知識だけでなく、研究力をつけるために、演習や実習を重ねて行い、研究法についても学びます。そしてさまざまな心理学において教育・研究する環境が整えられており、その専門分野のエキスパートが学生の学修をサポートします。その中で基礎と応用を身につけ、実証性のある結論へと導いていく力を養って、社会で幅広く活躍する人材の育成に取り組んでいます。また学内外との交流も盛んなのが特徴の一つでもあります。臨床心理学コースでは、「同志社大学心理臨床センター（以下、心理臨床センター）」を活用し、学内実習を行っています。学内実習では、指導相談員（臨床心理学コースの大学教員）、専任の相談員といった臨床心理士の有資格者とともに実践を学びながら、伝統の少人数教育 を継承したきめ細やかな教育が受けられます。学外実習には、医療領域、教育領域、福祉領域の施設があります。その他、産業・労働領域や司法・犯罪領域の実習施設があります。
　こうした少人数のきめ細やかな指導を経た学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。実際の就職先の例としては三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、野村證券、アメリカンファミリー生命保険、三井生命保険、ヤンセンファーマ、サッポロビール、ソフトバンクグループなど一流大手企業への実績も豊富です。

同志社大学グローバル・コミュニケーション学部が掲げる人材育成像は国際人に求められる幅広い教養を身につけるとともに、多文化状況の中で起こりうる問題を解決し、変容し続ける国際社会のビジネス、文化交流や教育などの場でfacilitator、negotiator、administratorとして活躍できる人材です。創立以来、同志社大学「国際主義」を教育理念に掲げ、世界の多様な社会と密接に関わってきました。その伝統をさらに充実・発展させた、現代のグローバル化社会にふさわしい学びの場がグローバル・コミュニケーション学部だからです。
　上記人材育成像を実現するために同志社大学グローバル・コミュニケーション学部では英語、中国語、さらに留学生を対象にした日本語の3コースを備えています。また同志社大学グローバル・コミュニケーション学部の特徴の１つとして英語コース・中国語コースにおいて世界7か国、18拠点への1年間のStudy Abroad（留学）が必修であることです。長期の留学を経験しつつ、4年での卒業が可能なカリキュラムとなっています。外国の社会や文化を自分の目で見て、現地の人々とのコミュニケーションを実践することで、飛躍的を成長が実現できます。実践と教養のバランスのとれたカリキュラムに沿って、段階的かつ着実に勉学に励めるのが特徴でもあります。　またゼミナールの活動も特徴的で専門分野への理解力・研究推進能力の養成を目指す「専門演習（ゼミ）」と総合的な実践性の伸長を目指して3コース横断的に行う「Seminar Project」を設けています。英語コースでは、2017年度から新たに教職課程を設け、中学校教諭一種免許（英語）、高等学校教諭一種免許（英語）の取得も可能となりました。これにより、次世代の英語教育を担う教員の育成も始まっています。
　同志社大学グローバル・コミュニケーション学部を卒業した学生はグローバル企業で活躍している実例も多く、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行NEC、日本航空、全日本空輸、双日、産業経済新聞社など一流大手企業への実績も豊富です。

立命館大学法学部は、法学および政治学の教育研究を通じて、幅広い教養と確かな専門知識に基づいて法および政治に関る社会現象を多面的に把握し、社会の様々な分野で平和と民主主義の実現に貢献できる人間を育成することを目的としています。立命館大学法学部の特長として、「法政展開」という6種の専門化プログラムと、スペシャリストを目指す2つの「特修（司法特修・公務行政特修）」があり、2年次進学時に自身の関心・進路に合わせて選択することができます。1年次にキャリア教育の機会を設け、じっくりと自身の将来像を形作れるようにしています。また立命館大学法学部のカリキュラムでは、少人数教育が充実しています。講義で得られた法学・政治学の理解を基礎として、少人数クラスでディベートや論証型レポート作成を行い、論理的思考力・文章作成力・自己表現力といったアウトプット能力を着実に高めていきます。さらに全学の留学プログラムに加えて、法学部には独自の留学プログラムがあり、海外（アメリカ・イギリス・オーストラリア・アジア）の大学で、法学・政治学に関連した専門科目を受講し、さらに、裁判所などへのフィールドスタディを行うことができます。法学部生の学びと連動した海外研修で、英語運用能力と法学・政治学分野での専門知識を養います。
　サポート体制もかなり充実していて先輩が後輩の学びをサポートするTA・ES制度があります。また、法学会学生委員会が専門家による講演を企画・運営する「学術講演会」や、法学部教員と学生が食事をしながら、交流を深める「園遊会」というイベントがあります。以上に加えて、先輩がオリターとして新入生をサポートする活動を行っており、教員だけでなく、在学生全体で後輩を支えています。
　こうした充実した学生生活に支えられ、卒業生は様々な分野で活躍しています。国家公務員総合職や外務省専門職員、国税専門官、労働基準監督官、地方公務員（上級職）、野村證券、毎日新聞社、讀賣テレビ放送、資生堂など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

立命館大学産業社会学部は、常に変化し続け、より複雑になった現代社会の諸問題を、社会学を基礎として経済学やその他の社会科学を統合した統合的な観点から解明すること、「学際性と専門性を兼ね備え、積極的に社会に働きかけて社会問題を乗り越えていく人材」を育成することを目指しています。産業社会学部が対象とするテーマは環境、都市、メディア、文化、エンタテインメント、スポーツ、家族、福祉、子ども・・と多岐にわたります。産業社会学部では、日々変化する現代の課題に対して、学問領域を越えてアプローチし、アクティヴに学ぶことができます。
　また立命館大学産業社会学部の特長の１つとして、社会の様々なネットワークがあることが挙げられます。例えばその道のプロフェッショナルに学ぶことをテーマに読売マスコミ講座や読売スポーツ講座、朝日新聞・朝日放送リレー講座など直接的に企業と関わる講座も用意されています。
　また昨今の目まぐるしく変わりゆく情勢を踏まえ、立命館大学産業社会学部には、日本国内だけでなく海外にも学ぶフィールドがあります。LAプログラムやStudy Abroad Programなどの各海外研修では、産業社会学部で開講されている外国語科目(英語・その他言語)や英語副専攻プログラムを通して外国語の総合的運用能力を高め、外国語を媒介にして自らの専門領域の実践的な学習を行うことができます。
　こうした充実した基礎の構築から実践的なプログラムまであることで立命館大学産業社会学部の卒業生は多種多様な業界で活躍しています。過去の就職先の例では、電通や博報堂、日本放送協会、毎日新聞社、読売新聞社、讀賣テレビ放送、リクルート、全日本空輸、富士通、三井住友銀行、国税専門官、大阪府庁、京都府庁など一流大手企業や国の主要機関への実績も豊富です。

立命館大学国際関係学部は基本的な学部の人材育成の指針である「国際的な人材を育てる」という目標が学部内全体で共有されています。学生をサポートする教員スタッフが様々なバックグラウンドを持っていることも特徴の１つです。出身国もですが、専門分野やアプローチの多様性は立命館大学国際関係学部の魅力です。その結果、立命館大学国際関係学部で学ぶ学生は広い視野と見識を得ると同時に、思考の柔軟性を持つことができています。
　また立命館大学国際関係学部は非常にユニークな教育プログラムが豊富な学部です。グローバル・シミュレーション・ゲーミング（GSG）もその１つです。GSGとは、参加者全員がそれぞれのアクター（国家や国連、NGO、マスコミなど）になりきって、国際政治や国際経済の動きの中で、課題設定、政策立案、交渉や政策行使という一連のプロセスを、擬似的に体験するバーチャルリアリティゲーミングです。このGSCを通して多角的な視点から見た国際情勢への知識を養い、現実の国際社会についての理解を深めることが可能になります。他にも「オープンゼミナール」というプログラムもあります。「オープンゼミナール」はグローバルに活躍する人材に求められ津多様な学びを体現し、社会に広く知ってもらうための場として2000年度に始まったプレゼンテーション大会です。大会当日は各ゼミに所属する学生が日々の研究の成果を、学生・教員だけでなく学外の方々に向けて発表します。学生はこのプログラムを通して、多角的な視野で考察する力とそれを他者に対し表現する力が養われます。
　こうしたユニークなプログラムを通して、立命館大学国際関係学部の卒業生は様々なフィールドで活躍しています。具体的には三菱商事、三井物産、住友商事、日本放送協会（NHK）、読売テレビ放送、テレビ東京、朝日新聞社、読売新聞大阪本社、電通、博報堂、全日本空輸（ANA）、日本航空（JAL）、シンガポール航空、野村證券、アクセンチュアなどグローバルに活躍する一流大手企業への実績も豊富です。

立命館大学文学部ではまず「学域」で学び、そして「専攻」で専門力を着実に深める4年間を提供しています。学域とは、複数の専攻を束ねて構成する、立命館大学文学部独自の枠組みです。1年次はこの学域での初年次教育を通して基礎的な学習を行い、その過程で自分の希望に基づき2年生進級時に所属する専攻を決定します。また専門分野も多岐にわたります。文学部は「文＝ことば」と「知」を扱う総合学部であり、欧米やアジアを中心に古代から現代までの各国の歴史や文化そして哲学、文学、美術、演劇、音楽、言語、地理など8学域18専攻、100名を超える教員によって多様な専門科目が開講されています。文学部では、所属する学域・専攻以外の科目も受講が可能です。開講されている専門科目の約8割は文学部全員が受講できる科目となっており、専門を深めながら関連する学問領域などを興味に合わせて学ぶことができます。さらに「クロスメジャー制度」という希望制の履修コースも用意しています。フィールドワーク型実習やインターンシップを通じて、京都の歴史・地理・文学などを複合し、応用的に学ぶ「京都学」と、人文学の多様な分野が持つテーマや素材、資源に対して、デジタル技術を活用・応用し、ビッグデータや精密な情報から人文学を探求する新領域「デジタル人文学」の２コースから構成されます。すべての学域・専攻の２回生以上の希望者を対象に、専攻の学びに加える形で、「京都学」または「デジタル人文学」の科目を体系的に履修します。
　立命館大学文学部は就職活動も非常に強く、国家公務員総合職や地方公務員上級職などの国の主要機関や朝日新聞出版社、集英社、資生堂、全日本空輸、日本航空、トヨタ自動車、三井物産、バンダイ、東映アニメーションなど一流大手企業への実績も豊富です。

立命館大学映像学部は、多様化する映像にアート、ビジネス、テクノロジーの要素を備える様々な科目を5つの「学びのゾーン」に配置しています。これらの科目を通じて「理論」と「実践」の往還的な学習をおこない、映像を用いた社会課題の解決とその基盤となる多様な価値の創造を追求していく「プロデューサー・マインド」を育成するためのカリキュラムを編成・実施しています。具体的なキャリアモデルとしては「コンテンツ・プロデューサーや、映像文化と地域の活性化に貢献できる人材になること」や「映画、CGアニメーション、ゲームなどの映像制作現場で活躍するクリエイターやアーティスト」や「映像制作を技術で支えるエンジニアやプログラマ、SE、テクノロジーの研究者」、「次代の映像文化を担う研究者や教育者、アーキビスト（資料保存・管理の専門職）」を目指しています。
　では実際にどのようなカリキュラムでこうしたキャリアモデルを実現しているのかというと、1年次には読解力や表現力、マネジメント力を少人数授業で修得し、映像に関する知識を広げます。また映像制作の手法を実践的に身につける実習授業や、プロデュース能力を磨く講義も履修できます。2年次になると映像の理論や歴史、マーケティングなど専門領域を学ぶ授業が本格的に始まります。自身で選択したゾーン別の演習クラスに所属するとともに、映像に関するプロフェッショナルを招く特別講義を通して、キャリア形成の意識を高めます。3年次には基礎を応用する学びへとステップアップします。ゼミナール（映像文化演習）で、高度な映像制作や歴史的、芸術的、社会的、国際的な諸問題に関する理論的、実践的な研究が始まります。さらに提携企業でのインターンシップを通して、実践力と職業観を養います。
　具体的な就職先は電通、電通クリエーティブＸ、電通テック、電通ライブ、日テレ・テクニカル・リソーシズ、日本一ソフトウェア、博報堂プロダクツ、富士通アドバンストエンジニアリング、フューチャーアーキテクト、ロボット、カプコン、セガゲームスなど映像系の一流大手企業への実績も豊富です。

立命館大学経済学部は2017年度にカリキュラムを一新しました。掲げている人材育成像は、経済学を基軸に社会科学を総合的に学ぶことで、多様性理解力とグローバルな視野を有し、経済センスに裏打ちされた論理的思考力をもって経済社会の諸課題に取り組み、その解決に貢献できる人材としています。具体的に2017年度から何を変えたかというと、高度な外国語運用能力とグローバルな視野の獲得に重点を置いた国際専攻と現代社会のさまざまな経済問題に対応する分析力と実践力を磨く経済専攻の2専攻から構成されるようになりました。入学前にどちらかの専攻を選んでいただきますが、一定の要件の下、1年生終了時に専攻間移動の機会も設定しています。
　また立命館大学経済学部では、1年生から4年生まで一貫して20～30人程度の小集団クラスでの学びを展開します。1年生では主に大学での学び方を、2年生からは自分の関心のある分野のゼミナールに所属し専門分野を深めます。3年生以降で、各々が学問的関心や問題意識に沿ってテーマを設定し、主体的に調査・研究を展開します。こうした少人数で授業やゼミを展開することでそれぞれの興味やキャリア、個性に応じたアドバイス・指導を行い、密度の高い学びを目指しています。
　さらに2017年度より、学部全体での国際教育の一層の充実化を図っています。語学力を集中的に高めるだけでなく、海外留学・海外インターンシップなど、異文化に触れ、海外の経済社会を学ぶ面白さを体験することができる多彩な国際教育プログラムを用意。グローバルな視野を持ってさまざまな挑戦をしようとする学生を支援しています。
　こうした2017年度からの変革とチャレンジで今まで以上の充実したカリキュラムを実現したことで立命館大学経済学部の卒業生は多種多様な就職先で活躍しています。国家公務員や地方公務員上級職、国税専門官、キャノン、パナソニック、三井住友銀行、三菱東京UFJ、朝日放送、日本生命など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

立命館大学スポーツ健康学部はスポーツ健康科学の教育研究を通じて、グローバルな視野とリーダーシップを備え、スポーツ健康科学分野への理解を持ちつつ、社会の発展に貢献する人間を育成することを目的としています。また学びの領域としてはスポーツ健康科学を中心に、理学、工学、保健衛生学、医学、体育学、教育学、経済学、経営学などの学問領域を含めて、総合的・学際的な学びを展開しています。1・2年次では、生理学や生化学などの「自然科学」と、経済学や経営学などの「社会科学」の基礎を学習します。3・4年次では、将来の進路や関心に沿って学べる「スポーツ科学」「健康運動科学」「スポーツ教育」「スポーツマネジメント」の4つのコースを設け、スポーツや健康、マネジメント分野の理論と実践力を身につけた人材を育成しています。こうした人材育成目標を実現するために1年次に「基礎演習」、2年次に「研究入門」を開講しています。3・4年次は「専門演習（ゼミナール）」に所属し、学びの集大成として卒業論文（必修）に取り組みます。また、外国語科目でも少人数クラスを編成、4年間を通じた少人数の演習によって、学生一人ひとりをきめ細かく指導しています。（弊塾でも大切にしている少人数対話式授業にも通じるところがあります。）
　また座学だけでなく、地域や中学校・高等学校などでスポーツ・運動指導や健康づくり支援に実践的に取り組むことができるプログラムを用意しています。また、国内外の企業と連携し、インターンシップや共同プログラムを実施し、講義で学んだ理論を実践できる多様なチャンスを設けています。またスポーツ健康分野における最先端の設備が充実しているのも特長の１つです。
　就職先も多岐にわたり、スポーツ関連企業であるアシックスやセントラルスポーツ、楽天野球団をはじめTBSテレビ、デイリースポーツ、東映、三井物産、伊藤忠商事、全日本空輸、国家公務員など一流大手企業や国の主要機関への実績も豊富です。

立命館大学食マネジメント学部では経済学・経営学を基盤としながら、食に関する深い知見を培い、高度なマネジメント能力と実践的な行動力を備え、食の人類的な課題の解決に寄与できる人材を育成することを基本方針で掲げています。実際にどういったことが学べるのかというと、食マネジメント学部では、マネジメント、カルチャー、テクノロジーの3つの領域を総合的に学ぶ体系を「食科学」としています。食に関わる人類的な諸問題を解決する人材を育成するという社会の要請に応えることを目的とし、高度なマネジメント能力と実践的な行動力を備えるため、経済学・経営学を基盤としながら、食科学を学修していきます。実社会の食のさまざまな課題に触れる機会を、大学の内外に用意しています。実際にイタリア食科学大学や日本フードサービス協会、国立民族学博物館、地方自治体や企業など多数の外部機関と提携しており、現場と学びとの往復によって、高度で実践的なスキルを身につけることができます。食マネジメント学部は、文化と料理の関係を考察するガストロノミーやホスピタリティマネジメントの世界的な教育機関である 「ル・コルドン・ブルー」と提携し、国際的に通用する修了資格を取得できる特別プログラムを実施しているという特徴もあります。これは日本国内の大学で ル・コルドン・ブルーとの本格的な提携は、食マネジメント学部が初めてとなります。
　2018年4月に新設された食マネジメント学部では教室での学びと実社会の接点となる国内・海外の食の現場に学生が実際に身を置き、課題解決型学習を通じて学びを深め、新たな体験を通じて学びの視野を広げることを目的とする正課授業「ガストロノミックスタディプロジェクトⅠ」を実施しています。2019年度は48名の学生たちがイタリア・韓国・ベトナム・アメリカで実習を行いました。こうした食マネジメント特有のユニークなプログラムを通して形成されるキャリアモデルとしては商品開発やマーケター、バイヤーやコンサルタント、起業家、ジャーナリストなど多岐にわたる業界・職種で活躍することが期待されています。

立命館大学経営学部では、「ビジネスを発見し、ビジネスを創造する経営学」という学部の教学理念のもと、経営学を教育研究し、それによって高い教養と経営学の専門知識をもち、企業経営に関する問題発見ならびに問題解決能力、広い視野で異文化を相互に理解し尊重する能力を身につけた人間を育成することを目的としています。また立命館大学経営学部では、経営学科と国際経営学科の2学科制を採り、4年間の学びをそれぞれ「学びを知る」「学びを広げる」「学びを深める」「学びをまとめる」期間と位置づけています。ビジネス環境の変化に対応できるよう、理論と実践をバランスよく修得します。経営学科では、2回生から将来の目標に合わせて専門分野を系統的に学べる3つのコースを設けています。国際経営学科では、経営学の基礎知識を備えながら、国際的な経営やビジネスを理解するための高度な外国語運用能力と国際理解力を修得します。そのために、海外留学を強く推奨しており、英語で開講される経営学科目を豊富に設けています。
　具体的な海外留学プログラムとしてはBSAプログラムというものを用意しています。これはビジネスに特化して海外で学ぶ留学プログラムです。外国語のレベルや目的に合わせて選べる4タイプのプランを設けています。短期、長期のプランを組み合わせて複数回留学する学生もいます。そのほかにも語学習得や異文化理解などを目的とした全学募集プログラムなど、多彩な留学プランを設けています。さらにグローバルな視点に立って世界を舞台に活躍するビジネス・リーダーの育成を目標に、海外留学の前後に外国語運用能力や経営学の専門知識を外国語で学ぶための講義「GBL型（Global Business Leadership Program）プロジェクト研究」を設けていおり、BSAプログラムと連動して学習効果を高めます。
　こうした学部独自のプログラムを通してグローバルに活躍する人材の育成に努めており、実際に卒業生も様々な業界で活躍しています。具体的には国家公務員や地方公務員上級職、国税専門官、キーエンス、あずさ監査法人、伊藤忠商事、全日本空輸、日本航空、野村證券など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

立命館大学政策科学部は、政策科学に関する科目を教授し、問題解決指向的な精神を備えた政策実践力と政策構想力を持った人材を育成することを目的としています。政策科学部の特長として「グローバルに学ぶ」「実践的に学ぶ」「研究発信力を身に付ける」というものがあります。立命館大学政策科学部の「グローバルに学ぶ」とは、世界中の国や地域社会が抱える問題は、共通の課題として認識する必要があり、様々な国から集う学生が相互に学びあい、グローバル化のなかで起こっている、多様な問題の原因解明や解決策の提示を行う能力の習得を目指しています。またその学びを共通のテーマを持つ研究グループ（プロジェクト）を編成し、調査を行い、課題解決の方法を探りますが、毎年、海外にもそのフィールドを広げています。この現地調査など「現場」を知り、経験を積むことを重視しています。海外を含むあらゆる問題の「現場」に出向き、そこでの調査をもとに得た知見と授業等で学ぶ理論を交互にフィードバックすることで、より具体的で重層的な解決策が提示できるのです。これが「実践的に学ぶ」です。そして「研究発信力を身に付ける」は学生が小集団に分かれてその研究成果を発表する機会を豊富に設けているのがあたります。なかでも12月に行われる「PSアカデミック・フェスタ」では、各年次に配置されたプロジェクト科目やゼミナールの最優秀グループの発表やコンペなどが行われます。発表の内容はもちろん、政策を実現に導くためのプレゼンテーション能力、グループのチームワークも試され、政策科学部の一年の学びの集大成となるイベントです。
　こうした特色あるカリキュラムで政策実践力や政策構想力を養われた卒業生は多種多様な業界・業種で活躍しています。国家公務員や地方公務員上級職、参議院事務局総合職、三井物産、富士通、楽天、リクルート、三菱東京UFJ、全日本空輸、日本航空など一流大手企業への実績も豊富です。

立命館大学総合心理学部は5年目を迎える、今年の3月には初めての卒業生を輩出した比較的新しい学部です。そんな総合心理学部では、人間を総合的に探求することを目指して、心理学と多様な隣接分野に出会う、従来の心理学教育とは一線を画した学びを展開しています。立命館大学総合心理学部は規模も他の心理学系学部と異なり、入学定員は心理系学部で最大級となる280名です。学びの舞台となる大阪いばらきキャンパスの総合心理学部フロアも、実習室19室、実験室32室をはじめ、全国有数の施設規模になっています。名実ともに日本最大級の心理系学部となります。
　立命館大学総合心理学部は現代の多様化する社会で活躍するために必要な多様な人間観の獲得を目指し、人に、社会に、生きる「知」を学ぶことを目指しています。また、それを実現するために従来のカリキュラムで、コース別に存在していた必須修得単位の縛りをなくし、基礎・応用・臨床の基本的分野をバランスよく、かつ、自らの目指す進路を見据えて、科目群内で自由に履修することが可能となりました。また、心理学の分野のみならず、「プロジェクト発信型英語プログラム」では、国際社会で活躍するための英語運用能力を培うのはもちろん、論理的思考力やコミュニケーション能力なども併せて養成しています。国際化が進み、国際的な観点と実行能力を持った人材がますます求められる現代社会に対応しています。そして実践においても公認心理師や臨床心理士などの心理専門職を目指すうえで必要となる教育が充実いるのも特長です。企業や臨床関連施設で活躍する方々から学ぶフィールドワークを通じて、臨床実践のあり方を学び、適性を知るとともに、カウンセリング面接、グループ面接、認知行動療法、家族療法などをロールプレイで体験して具体的な技法や知識を学びます。
　立命館大学総合心理学部は今年の3月に初めて卒業生を輩出しましたが、多種多様な業界・業種に進路を決めており、国家公務員や地方公務員上級職、三井住友銀行、野村證券、富士通、アクセンチュア、資生堂、帝国ホテルなど国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

立命館大学グローバル教養学部は、人文学および社会諸科学の教育研究、また日本およびオーストラリアを含むアジアの諸社会における様々なボーダーを超える経験と主体的な学びを通じて、人間社会の多様性への洞察と人類史をグローバルに俯瞰する視点を具え、高い倫理観のもとに、新しい科学・技術の発展を踏まえた未来社会への革新的な構想力と豊かな表現力をもって、グローバル化する社会のなかで実践的に問題発見・問題解決をリードし、そのために学び続けることのできる人間を育成することを目的としています。
　また立命館大学グローバル教養学部の特長の１つとしてグローバル教養学部は、すべての科目を英語で学ぶカリキュラムです。また哲学や倫理学、統計学やプログラミングなど、グローバル教養学のベースにおかれている学びのコンテンツは、表層的な英語力にとどまらない、豊かな言語運用力を育みます。さらにグローバル教養学部は、オーストラリア国立大学（ANU）コーラル・ベル・スクールとのコラボレーションによって作られた学部です。原則として全ての学生が、デュアル・ディグリー・プログラムで学び、4年間で2つの学位の取得を目指します。学部全体が海外の大学とのデュアル・ディグリーを前提として作られたプログラムは日本初です。
　ほかにも様々な学びの機会が設けられており、多様なインターンシップの機会を提供し、学生の現場での学びを推奨しています。グローバルなスケールで展開する様々な企業と連携協定を結んでおり、業務言語は日本語によるものと英語によるものがあります。実務における言語運用能力を高めるうえでも、インターンシップの機会は有意義です。
　2019年に新設された学部のため就職の実績はまだありませんが、想定されるキャリアモデルとしてはグローバル展開している大手企業や、外資系企業、コンサルタントや起業家など多岐にわたります。