2019.12.16
浪人生コラム⑥－2020年度（2021年）入試に向けて浪人すべきか否か－
目次
皆さんこんにちは、浪人生コラムを担当している初田です。
今回のコラムでは前回の2019年度（2020年）の入試予測につづいて2020年度（2021年）の入試予測を行い、2019年度入試で決めた進学先になんとしても現役で進学をすべきなのか、はたまた浪人をしてもメリットを十分得られる可能性があるのか、できる限りデータに基づきながら考えていきたいと思います。
データで見る浪人生⑥–浪人生にとっての2020年度（2021年）入試
まずは、そもそも論として「浪人をするべきか否かが一体何によって決まるのか」を整理しておきたいと思います。
一般に浪人生となる理由と言えば高校3年時点で合格に必要な学力に到達することができず、自身の志望する大学に合格できなかった場合がほとんどです。浪人生となる理由が現役時代の志望校への再チャレンジのためであると定義すれば、浪人生になる決定をするためには「学習期間を一年間延長したことにより、志望校合格を実現する見込みが立つかどうか」が重要になってきます。
上の図は2020年度（2021年）以降の私立大学入試において2019年12月時点で判明している入試関連イベントになります。
それぞれの受験環境の要因から2020年度（2021年）入試がどのようになるのか考えていきましょう。
国の政策から考える2020年度（2021年）入試
まずは国の政策から2020年度（2021年）入試を確認しておきましょう。
2020年度（2021年）ではまず「センター試験の廃止と共通テストの導入」「学校推薦型・総合型選抜の実施」が行われます。4技能試験/記述式問題の出題がそれぞれ延期されたため、冷静に考えれば共通テスト初年度はセンター試験のマイナーチェンジと言って差し支えない状況となりました。
一方で、共通テストと同時に始まる学校推薦型・総合型の実施入試においては従来のように書類提出のみによる合否判定は行われなくなり（1）各大学が実施する評価方法等（例：小論文、プレゼンテーション、口頭試問、実技、各教科・科目に係るテスト、資格・検定試験の成績等）もしくは（2）「大学入学共通テスト」の少なくともいずれか一つによる評価が必須化されるため、わずかながらに手間がかかるようになります。
また、定員厳格化政策についても保留のまま変更はありません。
大学から考える2020年度（2021年）入試
次に大学の視点から2020年度（2021年）入試を確認しておきましょう。
国の通知（平成３１年度以降の定員管理に係る私立大学等経常費補助金の取扱について （通知））のとおり、2020年度（2021年）入試においても大学が定員を削減するインセンティブは引き続き存在しないため、一般入試においては定員に関わる部分での大きな削減はないと考えるのが妥当な状況となっています。また2018年度（2019年）入試における受験生に対する推薦合格者の割合が約48.5%となっており、2019年度（2020年）でも推薦入学者の割合は前年並みから微増の予測となっています。
じつは、国は学校推薦型入試（所謂推薦入試）について「令和2年度大学入学者選抜実施要項」で「薦入試の募集人員は，附属高等学校長からの推薦に係るものも含め，学部等募
集単位ごとの入学定員の５割を超えない」事を定めており、2020年度（2021年）以降の入試において大学による一般枠の削減はほぼなくなることが分かっています。（※総合型選抜においては定員の定めはありませんが、採点にかかる労力を鑑みればこの枠の急増はほぼあり得ないでしょう）
2020年度（2021年）の現役生（2020年度（2021年）入試受験生）の視点から考える
最後に2020年度（2021年）入試の現役生の視点から2020年度（2021年）入試を確認しておきましょう。
2020年度（2021年）の現役生、特に一般入試を検討している現役生にとって2020年度（2021年）は鬼門の年として認識されています。
それは、①2019年度入試における急激な難化を目の当たりにしたこと、②「入試改革」という言葉の一人歩きが原因となっています。
2019年度入試は全体の数字としては2018年度とほぼ同等の受験環境となっていましたが、一般入試に目を移すと「受験生の多受験化」「大学の推薦枠の拡充」によって非常に難化した年となりました。詳しくは以前のコラムをご確認いただくとして、志願倍率が1997年以来22年ぶりに9倍を超え、推薦入学者割合に至っては1989年（平成元年）以来最高となった年ですからその難化ぶりはお分かりの事かと思います。
そして「入試改革」の一人歩きが起こっていることも2020年度（2021年）入試を考えるうえで重要な要素となります。2019年度（2020年）の現役生は高校入学時点から、「君たちが受験するときには入試改革前、最後の年になる」「もし浪人すればスピーキングとライティングが出来ないといけない」と言われ続けてきた世代となります。
2018年度（2019年）の急激な受験環境の悪化、そして学校や周囲の人間から言われ続けてきたこれらの言葉によって2019年度（2020年）の現役生は「いまのまま2020年度になって入試制度が大きく変われば自分が圧倒的に不利になる」と自然に考えており、強烈な現役志向を持つようになっています。
「浪人をするべきか否か」
以上の国・大学・2019年度（2020年）現役生の動向から2020年度（2021年）入試に対して浪人生となってでも志望校を目指す価値があるか検討していきます。
まず、国の政策の視点から考えてみましょう。
2019年度（2020年）まで国の定員厳格化政策は保留となっており、2020年度（2021年）において募集定員が削減されることはありません。また、学校型選抜の開始に伴い、各大学は志願者一人当たりに従来より多くのコストを割く必要が生じるため、推薦枠の拡充を抑制する可能性があります。
また、「4技能試験・記述式問題の導入延期」によって、2020年度の入試はもはや出題形式の変わったセンター試験と言って差し支えありません。スピーキングやライティングといったノウハウのない学習をする必要がなくなり、従来の学習内容をそのまま踏襲すればよい状況になったわけです。これらは一年分学習のアドバンテージがある浪人生にとって確実に良い方向に働くでしょう。
次に大学の視点から考えてみます。
大学にとっては2019年度（2020年）に引き続き入学定員を維持できる環境にあります。よって募集枠の削減を行うインセンティブはなく、これ以上の厳格を行う事はありません。
また、2019年度（2020年）時点ですでに国から指定されている入学者の推薦募集枠をほぼ使い切っている状態であり、学校選抜型入試では従来の推薦入試よりも一人当たりにかける採点コストが上がるため一般受験枠の削減を行ってまで推薦枠を積極的に拡充するメリットも薄れました。これらの状況もまた浪人生にとっては良い方向に働くことになります。
最後に2019年度（2020年）現役生の視点で考えてみます。
2019年度（2020年）の現役生は2018年度（2019年）の結果を目の前に受験の厳しさを目の当たりにした世代であり、「君たちが受験するときには入試改革最後の年になる」「もし浪人すればスピーキングとライティングが出来ないといけない」と高校入学時から言われ続けた世代です。そのため強烈な現役志向をもっているため、多少の不服があったとしても現役のまま進学を選択する可能性が高いと考えることができます。競争相手が減るという事はその分、浪人生にとって有利に働きます。
浪人生になることは前向きに検討してもよい
結論として、2020年度（2021年）入試に向けて2019年度（2020年）入試で浪人を選択することは十分検討の余地があります。
2020年度（2021年）に浪人生になることは、4技能試験/記述式問題の導入がそのネックとなっていたわけですが、これらが延期となり、さらに国の政策、大学の動向が現状と変わらず、しかも強烈な現役志向が強まり浪人生が減ることが予想される中では、一年多く浪人生として勉強して第一志望を目指すことは十分有効な選択肢の一つでしょう。
もちろん、入試改革の初年度であることは変わりないわけですからそれ相応の対策は必要です。次回以降のコラムでも取り上げる予定ですが、浪人生になる以上は受験に関わる情報をしっかりと得られる環境をつくる事が今まで以上に何よりも重要になってきます。
しかしながら、今までのように「今年で決めなければ絶対に後がない」と思い込む必要はありません。現役生で合格する事が何より大切ではありますが、結果がともなわなかったからといって慌てず、冷静に状況を見極めて判断をしていきましょう。
