成成明学獨國武が丸わかり！大特集ページ

成蹊大学経済学部は2020年に新しく改組しました。その教育、人材育成の方針は①広い教養と深い（各学科、各専攻の）専門知識を備え、物事の本質を探究する思考力を養成する②自己の人生観・価値観を確立し、自分の考えや意見を的確かつ明瞭に表現、発信する力を養成する③多様な文化、環境、状況に対応し、他者と協働して課題の解決に取り組む力を養成する④未知のものに積極的に挑み、生涯学び続けようとする自発性と積極性を養成すると掲げています。
　上記人材育成の目標を実現するために、特色あるカリキュラムやプログラムを学生に向けて提供しています。例えば、ワンキャンパスのアットホームな雰囲気と校風を活かし、ゼミナール活動をはじめ少人数授業を展開しており、学生と教職員スタッフの距離が非常に近い状態で学べるのも特長の１つです。具体的には１つのゼミが10～15人程度で授業展開しており、学生同士でディスカッション形式で進めることも多く、コミュニケーションの発生を大事にしています。また、人数が少人数のためわからないことを教職員スタッフにすぐにその場で聞けること、そして理解を深めることが出来ることも特徴です。
　また成蹊大学経済学部では「実社会とつながる生きた学びの場」の提供にもこだわっています。例えば経済学部のゼミ生が昨年度地元産のブルーベリーを使って作ったお菓子を考案・制作し、吉祥寺駅で販売しました。このゼミのテーマは、「地域実践を通じて『連携の経済』を考える」で、商業施設の「アトレ吉祥寺」をはじめ武蔵野地域の様々な主体と連携して進めるプロジェクト型授業になっています。こうした少人数の教育スタイルや実践を交えた学修を通し、成蹊大学経済学部の目指す人材育成を実現しています。
　2020年に改組しているので改組前のデータではありますが、卒業生の進路も多種多様な業界・業種で日本生命保険やあいおいニッセイ同和損害保険、三井住友信託銀行東京海上日動火災保険、みずほフィナンシャルグループなど大手企業への実績も豊富です。

成蹊大学経営学部は成蹊大学5番目の学部として2020年に開設されました。成蹊大学経営学部では、経営学の学問的な知識と実践的な即戦力を持ち、さらには、それらの知識と関連した高い情報処理能力と国際的な視野を備えることで、今日のような情報化とグローバル化が進んだ社会で躍進する民間企業をはじめとしたさまざまな組織の中核的な人材として、あるいは新しい事業アイデアやビジネスモデルを基に起業家として活躍し、世の中に広く貢献できる職業人を養成することを、教育研究上の目的に置いています。
　「経営学」と聞くと「実務では役に立たないことが多い」と思う学生が多いかもしれませんが、成蹊大学経営学部では、学生が受講する専門科目は、経営学の科目と学際科目とに分けられます。経営学の科目は、戦後に科学的に発展した多彩な科目が基礎から応用発展まで体系的に学修できるように配置されています。また、経営学理論だけに頼るのではなく、企業経営にかかわるさらに幅広い学際科目の理解が不可欠になります。成蹊大学経営学部では実践キャリア創造科目、グローバルと文化科目、情報分析科目という学際科目を備えています。さらにゼミナール活動もかなり実践的なものが多く、例えば、家具・インテリア用品の企画販売を行う大手企業の企業文化と、会社の取り組みや戦略との関係について調査分析した実例もあります。具体的にはまず事業内容や製品、CMなどについて調べ、起業が掲げる理念やビジョンと販売戦略のつながりを探究し、さらに社員の企業文化についての口コミデータを「テキストマイニング」という手法で分析し、従業員が自社をどのように捉えているかを把握して、企業文化の特徴をまとめなどかなり実践的な活動があります。こうした実践的な学修を少人数でグループ討議をしながら進めるため、様々な着眼点への気付きなど得られるものが非常に多くあります。
　新しく開設された学部で就職実績はまだありませんが、旧経済学部と同じように金融や不動産業をはじめ多種多様な業界・業種で活躍されることが期待されています。

成蹊大学法学部は、個人の権利並びに社会及び組織の円滑な活動を保障する法と政治の実現に寄与することを理念とし、法と政治に関する専門的な知識を与えるとともに、それを通じて社会科学的な思考力と合理的な判断力を持った国際感覚豊かな人材の養成を図っています。それを実現するためにゼミでは、専門的知識を修得するとともに、プレゼンテーション、コミュニケーション能力、そして論述力を高めることに力を入れています。全学年に少人数制のゼミを配し、1・2年次では基礎固めを、3・4年次には専門知識の応用力を身につけられるよう段階的にカリキュラムを編成しています。こうして「議論する能力」が培われるのです。また学科の枠を超えた、法律学・政治学の2つの視点からの横断的な科目履修を可能にしていたり、自発的な学習意欲が高い学生を対象にした、2つの「エキスパート・コース」（LE/PSE）の設定しています。これは現代社会の要請に応え、高い専門性と幅広い教養を身につけた卒業生を社会に送り出すことを可能とする【高度職業人養成システム】のことです。これは成蹊大学法学部の学生にキャリアパスをしっかりとイメージしてもらうために導入されたプログラムです。法律学(リーガル)エキスパート・コース【LEコース】は法学部法律学科生の法曹志望者、国家公務員志望者、資格試験受験希望者などを対象とします。政治学(ポリティカル・サイエンス)エキスパート・コース【PSEコース】は学生による自主的課題の発見と解決の模索を行う課題解決系と政治学の特定分野に関する掘り下げた理解を目指す課題探求系です。
　またこれらのコースに加え、法学部が創設から一貫して重視してきた少人数教育であるゼミナール活動も法学部の目指す人材育成を実現する支えになっています。実際卒業生は様々なフィールドで活躍しており、主な就職先は東京特別区（Ⅰ類）、埼玉県庁、東京消防庁、皇宮警察本部、三井住友海上火災保険、三菱UFJ銀行、テレビ朝日、東日本電信電話（NTT東日本）、オリエンタルランドなど大手企業への実績も豊富です。

成蹊大学文学部における教育研究上の目的は、文化現象の総合的理解およびその継承を基本理念とし、その実現のために、少人数教育を基本とする教養教育および専門教育との適切な調和を考慮したきめ細かなカリキュラムによって、問題発見能力および多面的な分析能力の伸長を図ること、ならびに言葉を通して形づくられた人間、歴史および社会の多様なあり方を考究し、共感を持って他者を理解する能力および自己を他者に正確に伝達する能力を涵養することによって、社会的な活動を自律的に展開するための基礎を構築することとしています。こうした教育目的を掲げる成蹊大学文学部の特徴として、学科横断的に履修できる点も挙げられます。学科ごとに研究の対象や方法論は異なりますが、目指すところが同じだからです。具体的には過去から現在までの多様な言語・文化・社会と、その担い手である人間について探究するため、共通点も多く学科間の垣根が低く、他学科の専門科目を履修することで自分の問題関心を広げたり深めたりしやすいのも文学部の特徴です。
　また成蹊大学文学部では人間を探究の中心に据える学部ですから、授業においても顔と名前が一致する双方向性の高い授業を重視しています。少人数によるゼミを1年次から設け、一人ひとりに合わせた丁寧な指導をおこないます。また特長的なものの1つに「指導教授制」があります。これは文学部ではどの学年でも、ゼミの担当教員が指導教授になることを指します。留学や就職のために推薦状が必要なときには指導教授が作成します。さらに事前の予約なしに教員と話ができるオフィスアワーも設けられているので常に指導教授とコミュニケーションを取ることが出来ます。3・4年次のゼミでは、授業の他に合宿などの課外活動もあり、2年間をともにするゼミ生と指導教授、ゼミ生同士の関係はどんどん深まっていきます。こうした細やかで手厚いサポートも成蹊大学文学部の特長です。
　就職先は法務省、東京特別区（Ⅰ類）、東京都教育委員会、日本航空（ＪＡＬ）、東日本旅客鉄道（ＪＲ東日本）、みずほフィナンシャルグループ、三井住友海上火災保険、全日本空輸（ＡＮＡ）、キーエンスなど一流大手企業への実績も豊富です。

成城大学経済学部が掲げるミッションは地球規模に広がる経済社会の中で、理論的・実証的な視点から問題解決をしていくことのできる、個性、教養と胆力を持った人材を育成するとともに、経済と経営問題について独創的な研究を深化させ、社会・文化の発展に貢献していくことです。またこのミッションを実現するためのビジョンが「グローバル」「チャレンジ」「ユニーク」「連携」の4つになります。これら4つのビジョンを下支えする特色あるカリキュラムやプログラムが多数用意されています。例えば「グローバル」で言えばTOEIC準備コースやネイティブの教師による英会話コース、中国語・独語・仏語の必修の第二外国語など、国際的なセンスを磨ける少人数制の外国語科目を揃えています。また英語の少人数授業は「チャレンジ」にも繋がりますが、自ら主体的に取り組む行動力やコミュニケーション能力を養うためにも成城大学経済学部は少人数授業展開を重視しています。外国語科目の授業やゼミナール活動がそれにあたります。さらに「ユニーク」では学科横断的に履修が出来る自由設計科目を採用しており、研究内容やテーマがユニークであることを指します。また「連携」では国内外の研究者や産業界との学際的研究・共同研究に積極的に取り組むことを指しますが、毎年冬の「ゼミナール大会」は、各学科のゼミが成果を発表する学部最大の行事が実施されます。これは学内に留まらず他大学との交流や自主ゼミの運営などより実践的で幅広い探求を可能にしています。
　こうした成城大学経済学部の掲げる明確なミッションと確かなビジョンで培われた個性と教養、胆力を持った卒業生は様々な業界・業種で活躍しており、主な就職先の例は楽天、NTT東日本、JR東日本、全日本空輸、帝国ホテル、シャープ、共同テレビジョン、三菱東京UFJ、みずほフィナンシャルグループ、総務省など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

成城大学文芸学部は人間の文化的営為についての研究を通して真理を求めるとともに、その教育によって、感性に富み、思慮深く、創造性豊かな人物を育むことをもって、社会に貢献するというミッションを掲げています。また成城大学文芸学部ではミッション実現のため人間の文化的営為について、自由で独創的な発想により、理論的・実証的な研究を深め、その深奥を究める学問を実践し、それに基づき、学生一人ひとりの個性に応じて、感性を培い、思考力・理解力・表現力を訓練し、それぞれの創造性を発揮し得る教育を行います。さらに、研究の高度な達成によって学界に寄与するだけでなく、広くその成果を世に問い、啓発することによって社会に貢献するというビジョンを打ち出しています。 　また成城大学文芸学部には特色あるカリキュラムやプログラムが多数用意されています。具体的には座学では触れる事の出来ない「本物」に触れるため学外実習や研修旅行、ゼミ合宿や見学会・鑑賞会など、いろいろなプログラムで、教室では学べない“リアル”を体験、感性を磨くことが出来るようにしています。ほかにも自分の所属する学科を主専攻とし、文芸学部の他学科からもう一つの学科を選んで副専攻に指定することができます。さらに文学・言語・芸術・思想をはじめ人類学や民俗学、マスコミなど、人類が創造してきた文化全般をカバーする6学科を横断的に学び、深い専門知識と広範な教養を身につけることができるように学生をサポートしています。
　こうした成城大学文芸学部の掲げる明確なミッションと確かなビジョンの教育によって感性に富み、思慮深く、創造性豊かな人物を育む事が可能になります。卒業生の多くが多種多様な業界・業種で活躍しており、就職先の例としては、東京国税局、東京都教育委員会、神奈川県庁、オリエンタルランド、資生堂ジャパン、日本航空、ソニーミュージックエンターテインメント、三井住友銀行など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

成城大学法学部は法律的なものの見方・考え方である「リーガルマインド」を身につけることを目指します。Back to the Basics 法律学の原点に立ち返っての理念のもとに法律基本科目を重視しながら、現代の法律学を体系的に学ぶことによって、深い理解力、確かな判断力、豊かな想像力をもつ人材を養成することを目的に掲げています。
　また掲げた人材育成像を実現するためのカリキュラムは、Back to the Basicsの理念に基づいて「基礎から応用への段階的学習」を意識し、1・2年次に法律学のもっとも基本的な科目である憲法・民法・刑法について徹底的に学び、3・4年次には、進路別に分けられた4つのコース（法プロコース、企業と法コース、公共政策コース、国際社会と法コース）ごとに学生自身の将来進路と問題関心に応じて、多彩な講義科目を履修することができます。ほかにも法学部は徹底した少人数教育により、卒業後、法律専門職はもちろん、法的素養をもった公務員や企業人として活躍できる人材を育成することを可能にしています。少人数教育の中心をなすゼミは、1年次から4年次まで一貫して開講されます。1年次の「基本書演習」、2年次の「基礎演習」ではそれぞれの学年で開講される講義科目の内容を深く理解するための学習支援を行い、3年次、4年次の「専門演習」では、「基本書演習」「基礎演習」で培った基礎を土台に、各分野の専門的な問題について高度な学習・研究を進めます。こうしたゼミにおける教職員スタッフと学生、学生同士の深い交流は、勉強面だけでなく、社会人としての人格形成においても大きな役割を果たしています。
　また成城大学法学部の卒業生は邦楽関係のみならず多種多様な業界・業種で活躍しており、主な就職先の例は総務省や東京国税局、警視庁、航空管制、横浜市役所、神奈川県警察本部、全日本空輸、富士通、みずほフィナンシャルグループ、博報堂プロダクツ、りそな銀行など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

成城大学社会イノベーション学部では現代求められているイノベーションを生み出す能力の養成を目的として2つの学科を設置しています。2つの学科とも相互に緊密に関連しており、いずれの学科であっても4つの領域について学ぶことにより、イノベーションを中心にして展開する社会について理解し、社会に貢献する意欲をもって、問題発見・設定・解決能力を高めていくことを目標としています。もちろん、イノベーションとなると日本国内のことに留まるのではなくイノベーションはグローバルに至る所で取り組まれています。そこで成城大学社会イノベーション学部では外国語科目については英語に焦点を絞って2年次までの必修として、実践的英語活用能力、すなわち“使える英語力”を身につけることができるようにしています。世界共通言語（リンガフランカ）としての英語について、単なるコミュニケーション手段としてのみならず、生活習慣や文化様式といった言語で表象される社会・文化的背景をも踏まえて理解できるようにしています。またさらに力を伸ばしたい学生のための選択科目も設置しています。
　またこれは成城大学全体で言えることですが、キャリア形成に関するサポートがきめ細やかなのも特徴の一つです。具体的には内定獲得を就職活動のゴールとせず、就職活動を社会人になるための準備として捉え、学生個々の状況に合わせた適切な支援を実施・提供しています。さまざまなガイダンス、セミナー、講座に始まり、キャリアカウンセラーによる個別相談も充実。就職活動のためのあらゆるサポートを用意しています。
　これにより成城大学社会イノベーション学部の卒業生は多種多様な業界・業種で活躍しており、主な就職先は東京税関、埼玉警察本部、住友商事、全日本空輸、日本航空、JR東日本、静岡第一テレビなど国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

明治学院大学文学部においては、さまざまな時代や状況においてなされた人間の創造行為や表現活動の諸相を学生に教授し、他者を理解するとともにまた自らを知る力を培うことを目的としています。そうして、新たな文化を構想する知的分析力や創造力をもった人材を養成してゆきます。また、その過程において問題を発見する力やそれを伝達する言語能力の涵養も重視し、将来自らが関わる社会のさまざまな局面において、柔軟かつ斬新な思考を展開できる人間を育てていくことを学部の人材育成として掲げています。
　また上記を軸として3つの学科があり、英文学科の教育目標は英語による文学や文化の読解と分析を通じて、人間性への洞察と英語圏社会の理解を深めることとも英語という言語を様々な側面から科学的に研究することにより、人間の相互交流に不可欠なことばの本質・機能についての洞察を深めることも、目標として掲げています。フランス文学科はフランスおよびフランス語圏の言語および文学・芸術・歴史・思想の研究を通じて、感性と知性を養うとともに、自らの着想を他の人々に確かに伝える表現力を鍛え、真に豊かな文明のありようを追求することを教育目標として定めています。また芸術学科は知的好奇心と批評的視野を養う教育を通して、表現力、柔軟かつ斬新な発想をもって現実に向き合う実践力などを培い、さまざまな時代、状況における人間の創造行為や表現活動の諸相を理解して、新たな文化を構想する分析力や創造力をもった人材を養成することを目標としています。
　明治学院大学文学部の卒業生は多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先は毎日新聞社、博報堂、全日本空輸、日本航空、野村證券、三菱東京UFJ、バンダイ、楽天などの一流大手企業への実績も豊富です。

明治学院大学経済学部では、経済学の基本であるミクロ経済学・マクロ経済学をしっかり身に着けたうえで、それぞれの学科の特色ある勉強を実施しています。経済学科は、将来の希望職種 に応じたポリシー・アナリシスコース、企業・制度デザインコース、グローバル・スタディーズコースの３コース制を用意しています。経営学科では、学術的理論を企業実務につなげるディスカッション型授業の充実に力を注いでいます。国際経営学科では、グローバル人材を育てるために、2年次秋学期にカリキュラム留学を体験します。
　それぞれの学科でユニークなプログラムが用意されており、経済学科ではフィールドスタディという実践形式の学修も用意されています。フィールドスタディはブラジル、ドイツ、アメリカ、フランス、中国などを訪れ、現地のフィールドを「生きた教科書」として捉え、世界ではどのような経済的な問題があり、その解決のためにどのような政策、工夫が為されているのかを現地の人々を交えて意見交換をしたり、聞き取り調査を行ったりし、問題を実践的に理解するための実習講義です。経営学科では少人数教育に力を入れており、例えばワークショップが挙げられます。2年生以上になると、大講義を通じて専門領域に関する知識が飛躍的に増えます。しかしその具体的な活用を知らなければ、“宝の持ち腐れ”になってしまいます。そこで大講義で学んだ理論やフレームワークを実際に活用してみる実践的講義を、各領域のスペシャリストである専任教員が行っています。海外フィールドスタディ（旧国際研修プログラム）は、国際経営学科(他学科生も履修可能)の授業の一つで、英語圏の大学で専門科目やビジネス英語の講義を受けるほか、企業や金融市場の視察や、現地大学生との交流を行います。
　明治学院大学経済学部の卒業生は多種多様な業界・業種で活躍しており、主な就職先は三井物産、楽天、アクセンチュア、サイバーエージェント、全日本空輸、三菱東京UFJ、三井住友銀行や国土交通省、公正取引委員会など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

明治学院大学社会学部の教育目標は人と社会に関する幅広い学びを通して、人間としての人格と個性を尊重しあう社会づくりに貢献できる人材、そうした社会づくりを目指して意欲的に実践できる人材を育成します。そのために人と社会の多様な葛藤を追究していく力を養い、優れた知性と鋭い感性を育むことを教育目標としています。実際に明治学院大学社会学部で学ぶことにより、社会現象を読み解き、社会問題を解決するために必要な情報を収集し、論理的な思考に基づいてそれらを分析する力を養います。さらに自らの考えを他者に伝え、説得力のある形で社会に発信していく力が身につきます。
　また明治学院大学社会学部の特長として2つある学科どちらも演習（ゼミ）活動や実践的な実習などの活動が盛んな事が挙げられます。例えば、社会学科では3年次からは、2つのゼミに参加することも可能ですし、ゼミの他に「社会調査実習」を同時履修できます。
また、ゼミや実習以外に、「フィールドワーク演習」や「専門書講読」など半年単位のゼミ形式少人数クラスも多数開講されています。また社会福祉学は、社会の現場から生まれた実践の学と言ってもいいでしょう。ですから、他分野の学問以上に実践の場での学びが重要になります。このため社会福祉学科では、「演習」や「実習」を重視し、2年次から取り組んでいます。 「実習」では、社会福祉の第一線の機関である福祉事務所や児童相談所、地域包括支援センター、障害者福祉施設、病院などで1週間から4週間、職員とともに利用者に接し、専門職の基礎を実体験します。
　こうして座学だけでなく実践的な演習や実習によって培われた人間としての人格と個性を尊重しあう社会づくりに貢献できる人材は卒業後も多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先は博報堂プロダクツ、楽天、サイバーエージェント、全日本空輸、日本航空、富士通、日本赤十字社、日本年金機構東京都庁など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

明治学院大学法学部は、明治学院大学の建学の精神であるキリスト教主義教育の伝統にのっとり、弱者に優しい眼差しを向ける精神を身につけ、憲法が目指す自由で平等な人間関係の中で、専門性を身につけて自らの基盤をしっかりと持ち、明治学院大学法学部卒業生でなければ果たせないような人材を育成することを4学科に共通する教育理念・目的として掲げています。
　もちろんそれぞれの学科で共通する部分もありますが、それ以外に学科ごとの特色あるカリキュラムやプログラムが用意されています。例えば、法律学科での学びでは4年間にわたり少人数教育を徹底しています。これは「わかる人だけわかる」ではなく「全員がわかる」授業をめざしているからです。また少人数で専門分野を学ぶ「ゼミ」も1 年次から行うことで、早い時期から教員との信頼関係を築き、高学年次のより専門的な学習の土台を固めます。ほかにもグローバル法学科では留学を必修とした英語教育が特徴です。2年次秋学期に、全員が英語圏の協定校（5か国6拠点）に留学します。安心して留学に臨むため入学直後から準備講座を開講しています。留学先では現地の法律を英語で学び、人々と触れ合う中で異文化を体験し、グローバルな視野を持った法的な解決能力、コミュニケーション能力、異文化理解力を実践的に養います。また消費情報環境法学科は、最先端の法律問題を学べるのも特徴です。法律基礎科目群で法律学の基礎的な知識と考え方を身につけたうえで、３つの先端的な法律科目群（消費者法科目群・企業活動法科目群・環境法科目群）を学んでいきます。特に、現代社会の重要領域でありながら、他の法学部が目を向けてこなかった「消費者問題」や「環境問題」に焦点を合わせた、ユニークかつ実践的な科目を用意しています。
　明治学院の法学部の卒業生は多種多様な業界・業種で活躍しており、主な就職先は警視庁、農林水産省、法務省、金融庁、厚生労働省、野村證券、日本航空、資生堂、三井住友銀行、三菱東京UFJ、楽天、毎日新聞社など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

明治学院大学国際学部の教育目標は、現代のグローバル社会の諸相を理解し、世界平和と人々の共生に貢献する人間を育成することです。またこれに基づき国際学科は、グローバル社会の諸問題に対する、政治・経済・文化の各分野からの総合的な理解能力を涵養するとともに、多様な国際的実地経験を通して社会的知性をはぐくみ、文化の多様性に対する認識および、幅広い視野と異文化間コミュニケーション能力を持ち、国際的に活動する人間力を養成することを目標としています。そして国際キャリア学科は、グローバル社会の諸問題に対する、政治・経済・文化の各分野からの総合的な理解能力を涵養するとともに、多言語でのコミュニケーション能力を身につけ、多様な環境の下に生きる人々と協力し、リーダーシップを発揮できる能力を持つ人材を養成することを目標としています。
　また実際に上記目標を実現するための実践的なプログラムが多数用意されています。国際学科では授業と演習で得た専門知識をさらに深めるため、国際学部では留学や校外の学習プログラムへの参加を勧めています。サンフランシスコ州立大学と両方の学位を取得できるダブル・ディグリー・プログラム(二重学位制度)をはじめ、演習と関連する校外実習・Field Study、海外インターンシップを提供しています。また、国際キャリア学科では毎年半数以上のゼミでは毎週の演習授業に加え、「校外実習」という2週間強のフィールドワークをセットにして学んでいます。各ゼミのテーマに沿って主に海外の諸地域で実施され、関連する国際機関の訪問、現地の学生とのディスカッション、社会調査、エコツーリズムに関する学習など、現地の人々との関わりを大切にしながら様々な体験をします。
　明治学院大学国際学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しており、主な就職先は時事通信社や楽天、日本航空、リクルートホールディングス、三井住友銀行、アサヒビール、日本アイ・ビー・エムなどの一流大手企業への実績も豊富です。

明治学院大学心理学部は2004年に文学部心理学科より改組し、「こころを探り、人を支える。」というテーマのもと、心理学の基礎から臨床の広い領域に亘る実践的な教育を進めてきました。明治学院大学の教育理念である「Do for Others」（他者への貢献）に照らし、「心理支援力のある人材の育成」を教育目標としています。そもそも「心理支援力」とは何か？これは明治学院大学心理学部ではストレスの多い現代社会において、自己の精神的健康を維持し、また周囲の人々を心理的に支援していく人間力ともいえ、現代社会においては今後ますます必要となる基本的力としています。
　この「心理支援力」を育成するために、明治学院大学心理学部ではユニークなプログラムを多数用意しています。座学だけの理論学修だけでなく体験学修、およびゲストスピーカーによる講演などを通じて、「こころを探り、人を支える」心理学の修得を目指しています。また体験学修を支えるために「体験学習サポート室」を開設しており、大学近郊のコミュニティ資源を活用し、多様な現場での体験活動に学生をつなぐための指導、および各現場との調整の役割を担っています。またこれだけでなく心理支援のニーズや支援の実際について、支援の当事者、第一線で活躍する実践者・実践研究者などのゲスト・スピーカーによる「白金こころ塾」を、授業の一環として行うと同時に地域の人々にも開放し、地域と顔のみえる関係を形成していきます。地域社会やコミュニティと密接にかかわりつつ学生に必要な「心理支援力」を育むユニークなプログラムが明治学院大学心理学部の人材育成指針を支えています。
　明治学院大学心理学部を卒業した学生は育まれた「心理支援力」を活かし、多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先は宮内庁、警視庁、厚生労働省、品川区教育委員会、法務省、日本航空、大和証券、みずほフィナンシャルグループなど国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

獨協大学法学部は「大学は学問を通じての人間形成の場である」という建学の理念にそって、各学科とも少人数教育を取り入れています。また法学部の特長として学生や父母・保護者と教員との距離が近く、あたたかな雰囲気のコミュニティーを形づくっています。また法学ときくと座学で堅いイメージをしがちですが、獨協大学法学部では裁判ウォッチング（法廷傍聴）を通じた授業や、模擬法廷教室での模擬裁判、また刑務所や少年院などの矯正施設の参観、議会や税関、証券取引所などの見学など、現実の社会を知る授業を数多く取り入れています。法制度のしくみや法律が実際に適用される場面を実体験することで、法律の学習をその実際の場面と結びつけて、より深く理解することができます。また国際関係法学科を設置していることからも伺えるように設備面も充実しており、模擬法廷教室は単に国内の法廷を模したものではなく、国際法廷にも対応できる造りで本格的です。
さらに課外講座の「公務員試験対策講座」や「法律専門資格講座」を通じて、学生の資格取得の支援が充実しているのも強みの１つです。法科大学院（ロースクール）進学や司法書士をめざす学生のための講座も人気で、ほかにも国家試験をめざす学生には「受験準備室」が利用できる制度があります。
　こうした充実した設備やカリキュラム、プログラムに支えられ獨協大学法学部の生徒は4年間を過ごすことが出来ます。また卒業後の進路も多種多様な業界・業種になっており、過去の主な就職先は日本銀行、三菱UFJ、三井住友銀行、日本放送協会、東日本放送、富士通、楽天、日本航空、弁護士、司法書士事務所多数といった一流大手企業への実績も豊富です。

獨協大学経済学部は「より良い社会にしたい」という気持ちを学ぶ原動力へつなげることのできる、経済学思考を備えた、実社会で即戦力として活躍できる人材を育成することを目標として掲げています。これは経済学部に限りませんが、獨協大学全体の特長として「オールインキャンパス」の強みを活かし、学部学科を超えた横断的な授業の展開、科目の履修が出来るようになっているのも魅力の一つです。
　獨協大学経済学部ならではの特色としては、グローバル社会をリードする外国語能力と思考力を養成するために習熟度別クラス分けを実施してます。。ネイティブ教員によるスピーキング指導で自己表現に必要な英語力を鍛錬します。また座学だけでなく卒業後の実社会で通用する実践力や経験を培うために証券取引所の見学やジャーナリストの講演会などビジネスを体感する機会を用意しているのも特色です。こうした学びの機会や環境が整っているため、獨協大学経済学部の求める人物像としても国際経済を読み解き、国際的なコミュニケーションを図るために必要な外国語能力と、ビジネス思考のツールとなる経済学（経済理論・総合政策・国際経済）に関する知識を体系的に身につけ、将来、国際ビジネスの世界で活躍したいと考える人物、あるいは地域社会の中核として、その発展に貢献する意欲を持つ人物を求めています。
　獨協大学経済学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先は国税庁国税局、警察官、市区町村職員、三菱UFJ信託銀行、明治安田生命、野村證券、帝国データバンク、オリエンタルランドなど国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

獨協大学外国語学部は“外国語を話せる”ことは学びの通過点に過ぎません。他文化に対する見識を深め、真の国際人を育成することを目標として掲げています。そのため獨協大学外国語学部が求める人物像はドイツ語習得のために必要である外国語の基礎的運用能力と日本語能力を持ち、さらに外国語科目、国語科目への関心があることが望まれます。言語学習を継続する上で、ドイツ語圏の国々の文化、社会、歴史に対する関心を持っていることも必要です。他の社会や文化に対して偏見を持たず、身近なところからドイツ語やドイツ語圏に関わる事柄に興味を持って学ぼうとする意欲のある人物です。
　では入学後にどんなサポートが待っているかというと、ドイツ語圏の社会や文化を学ぶ上では全国最大規模の環境が待っています。具体的には獨協大学外国語学部の特色として1クラス20名程度の少人数教育で、初歩から段階的にドイツ語を学ぶことが出来ます。またドイツ語圏にある協定校への留学や、夏休みを利用した、ドイツ語圏でのインターンシップ研修など研修も充実しています。現地では、ドイツ人家庭にホームステイしながら企業での就業を体験し、ドイツの商習慣にも触れられます。ドイツ語圏の「リアル」に触れる機会を豊富に用意しているのも特色の１つです。ほかにも海外学修は盛んで、グローバルマインドを持った情報発信型のリーダー育成を目的として、2012年度から実施していますが、これまで毎年、約10人の1〜3年生が世界トップクラスである香港大学で海外短期研修を行っています。
　獨協大学外国語学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先はジョンソンエンドジョンソン、オムロン、資生堂、日本航空、全日本空輸、明治安田生命、日本年金機構などの国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

獨協大学国際教養学部は2言語併習を基礎に、多様な教養科目を自分で設計し、高い教養を身につけ世界で活躍できる人材を育成することを目標として掲げています。そのため獨協大学国際教養学部が求める人物像は物事に対する自己の好奇心を正確に認識でき、柔軟な態度で対象に接することができる力、集中して１つの物事に取り組むことのできる忍耐力、メディアの情報を読む力のある人を求めています。
　また獨協大学国際教養学部の特色をいくつか紹介しておくと、まず2言語併習というのは、英語を必須に、スペイン語・中国語・韓国語から1つを選択して同時に同量の学習を進行させる独自のカリキュラムになっています。また学生をはじめ現代の世の中の多様化する価値観や興味に対応するため、8つの研究科目群から成る200余りの科目を興味や関心に応じて履修が可能なのも特徴のつです。外国の言語や文化はもちろん、自国の文化を相手に正しく伝えるために日本を学ぶ授業も充実しています。
　入学時にはイベントとして新入生全員参加の1泊2日の合宿もあります。ウォークラリーやゲームなどを通して自然に仲間ができ、入学当初の緊張や不安を楽しく吹き飛ばします。これはまさに獨協大学の「オールインキャンパス」というアットホームな校風を体現するイベントでもあります。
　獨協大学国際教養学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先は日本航空電子工業、日本航空、全日本空輸、テルモ、明治安田生命、東京海上日動火災保険、日本通運など一流大手企業への実績も豊富です。

國學院大學文学部は、国史・国文・国法を専修する研究機関としてスタートした國學院大學の歴史と伝統を直接継承する学部です。なかでも文学部史学科は歴史も古く他の大学の史学系学部や学科と比較しても非常に高水準の学修が受けられますし、知名度も高いです。134年の教育・研究の歴史を誇る日本の文化や歴史に対する深い知見をベースに、諸外国の言語や文化、哲学や芸術について深く・広く学ぶことができます。また、一定の範囲内で他学部・他学科の授業を履修できる柔軟なカリキュラムが組まれており、幅広い教養と視野を持つ人材を育てる環境が整っています。
　また國學院大學文学部は脈々と受け継がれてきたその歴史ある伝統を軸に様々な取り組みも行ってきました。その１つとして國學院大學の創立120周年にあたる平成14年には、神道文化学部の独立とともに、國學院大學が世界的な研究教育拠点の形成をめざした文部科学省の「二十一世紀ＣＯＥプログラム」（人文科学）の拠点校に選定されたことも 、特記すべきことだと思います。また國學院大學文学部の掲げる人物育成像は日本文化の研究を深化させるとともに、異文化との比較・相対化を通して、日本文化を世界へ創造的に発信することのできる人材です。就職活動の支援も豊富で正課ではキャリア形成支援科目「ライフデザイン」および「インターンシップ」を開講。自分や社会を知り、社会と学問との繋がりを考えることを中心に、「生き方」「働き方」「大学生活の過ごし方」「社会人とは」などを学びます。
　國學院大學文学部の学生の卒業後の主な就職先は厚生労働省、東京出入国管理局、特許庁、東京都特別区、警視庁、楽天、リクルート、富士通、三菱UFJ、三井住友銀行、みずほ証券、野村證券などの国の主要機関や一流大手への実績も豊富です。

國學院大學神道文化学部は神道を中心とする日本の伝統文化、そして内外の諸宗教・文化を学ぶことで、価値観が混在する現代社会のさまざまな課題に対応できる力を養いつつ、日本文化と異文化を結ぶ「懸け橋」となる、創造力あふれる人材を育成することを目標として掲げています。またその掲げる育成人物像を実現するため、神道文化学部神道文化学科には学科内コースとして「神道文化コース」「宗教文化コース」の2コースを設け、それぞれにふさわしい授業科目群を1年次から配置しています。これは学生の関心に応じて主体的に履修科目を選択するための緩やかなコース区分で、どちらのコースを選択しても他方の授業科目群を履修することができます。コース選択は3年次前期の履修登録時に確定し、これ以降は変更できません。「神道文化コース」は学生が、祭りの伝統・神社史・神道古典・神道思想史といった、神道に関する諸分野を学び、神職になるための教養を身に付けることを主体としたコースです。「宗教文化コース」は学生が、日本の宗教や文化および世界の宗教文化を学び、研究するコースです。
　また國學院大學神道文化学部の特色として、神道文化学部の正課の教育では、日本に根差した文化を学ぶことが少なくありません。これをより実践的に理解できるよう、体験型の催事で日本文化を「体得」する機会を設けております。つまり座学だけで体感しきれない「リアル」を自ら体験し、体得するための実践的な演習や実習が数多く用意されているのです。
　國學院大學神道文化学部を卒業した学生は全ての学生が神職関係に就くわけではありません。例年全体の半数前後が神職関係に就き、残りの半数は多種多様な業界・業種の民間企業で活躍しています。主な就職先は宮城縣護國神社、太平山三吉神社、大洗磯前神社、須賀神社、日光東照宮などをはじめとする神職関係や東急百貨店、大和ハウス、日本アクセス、大陽日酸など一流大手企業への実績も豊富です。

國學院大學法学部では、現代の世の中の価値観が多様化し、人間関係が複雑化し、法を学ぶことの重要性がますます高まっていることを鑑み、時代のニーズに対応する法の知識を身に付けることはもちろん、現代社会全般の知識を併せ持ち、より良い社会の形成に積極的に関わり、自分の未来を自ら切り拓くことのできる人材の育成を目標にしています。
また現代社会のニーズの多様化は学生個別にも多くみられ、そのニーズに対応するために「法律専門職専攻」「法律専攻」「政治専攻」の3専攻があり、学生の多様な進路希望や問題意識に応えています。
　「法律専門職専攻」は将来、法律関係の専門職に就くことを目標としており、その目標を実現するために大学での勉学生活を送ろうと考えている人のために設けられた専攻です。そのため、早い段階で法律学の基礎を徹底して学べるように、そして基礎から応用へと学年ごとに積み上げ式で勉強してもらえるように、カリキュラムが設計されています。「法律専攻」は、法律や政治に興味を持ちながらも、まだ確固たる将来の目標を持っていない人のための専攻です。この専攻の特徴は、どの科目を履修するかは基本的に学生の皆さんの選択により柔軟に決められるという点にあります。「政治専攻」は、政治に対する不平や不満から一歩踏み出して、政治をより正確に理解し、よりよい方向に変えていこうとする人たちのための専攻です。
　國學院大學法学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先は厚生労働省成田空港検疫所、東京出入国在留管理局、特許庁、東京高等裁判所、皇宮警察本部、防衛省・自衛隊、東京都特別区、警視庁、三井住友銀行、三井住友信託銀行、三菱ＵＦＪ銀行、全日本空輸、楽天、リクルート、産業経済新聞社など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

國學院大学経済学部は令和2年度入学生から、経済学部は「経済学科」と「経営学科」の2学科8コースの新体制で始動しています。また國學院大學経済学部では経済学部は、急速に変化する現代経済とグローバル化の中にあって、経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備え、社会に貢献する専門的教養人を育成することを目的としています。経済学部では、入学直後の１年前期に開講される学部共通の必修科目「基礎演習Ａ」や1年後期の「基礎演習Ｂ」（義務履修科目）、２～４年次に開講される「演習Ⅰ」・「演習Ⅱ」・「演習Ⅲ」などの演習系科目や「フィールドワーク」といった実地調査型の少人数教育の場が用意されています。これは座学だけでなく実践的で社会に出たあとに役立つ「生きた経済学」を学ぶのに実践的な演習やフィールドワークが欠かせないからです。さらに少人数教育の場（ゼミ）とそのメニューを利用してそれぞれの関心あるテーマを発見し、より掘り下げて行くことができます。少人数のメンバーがテキストや関連文献・資料を読んだり、足を使って調査に出かけ、調べてきたことを発表し、教員や他のメンバーと討論します。このゼミナール活動では主体的、能動的に実地調査や自分の意見を求められることから将来社会に出た際に重要な「当事者意識」を育むことにも繋がります。
　國學院大學経済学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先は野村證券、みずほ証券、みずほフィナンシャルグループ、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、明治安田生命保険、電通、楽天、全日本空輸、日本航空などの一流大手企業への実績も豊富です。

國學院大學人間開発学部は、幼児教育・保育、初等教育そして健康管理の現場で活躍する「人づくりのプロ」を育成する学部です。「教職の國學院」として長年培ってきた人材育成システムを利用して、人間の持つ個性や素質を伸ばし、潜在能力や才能を引き出して、「人間開発」を行う教育者を育てます。少人数教育を実現するルーム制やゼミ制、人間力の育成を図る合宿研修、実践力を身に付ける教育インターンシップなど、充実した教育システムで学生の学修をサポートしています。
　また國學院大學人間開発学部には特色あるカリキュラムやサポート体制があるのも特長です。その1つとして教育実践総合センターが挙げられます。教育実践総合センターは、学内外の関係諸機関との連携のもとに、教育実践および教育臨床に関する研究と指導を行なうセンターです。人間開発学部における「教職教育」の質的向上を図るとともに、地域社会の教育の発展に寄与することを目的として、学生の教育実習指導および教育ボランティア活動の支援や地域協定校との連携等を促進する活動をしています。ほかにも地域ヘルスプロモーションセンターがあります。地域ヘルスプロモーションセンターは、学部の目的である「地域に育てられ、地域と共に育つ」人材を育成する「共育」「響育」の実践を目指しています。その活動においては、QOL(Quality of Life)の保持を基本的な理念に据え、健康とwell-beingの実現を目指し、幼児から高齢者までを対象とした健康づくりプログラムの考案・企画・実施・検証を積み重ねています。こうした活動を通して学生の教育実践力の向上と技能習得を図ることも目的の1つと考え、活動しています。
　國學院大學人間開発学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先は国立教育政策研究所、警視庁、横浜税関、青森県警察本部、埼玉県警察本部、栃木県警察本部、群馬県警察本部、東京消防庁、全日本空輸、オリエンタルランド、みずほフィナンシャルグループ、楽天、野村證券など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

武蔵大学経済学部は、大学の教育の基本目標に基づき、経済社会を対象とする理論と応用に関する知識を修得させ、主体的な思考力と適切な意志決定遂行能力を涵養することを教育研究上の目的とするとともに、あわせて現代の経済社会が直面する課題解決に際し、意欲的に取り組む力をもった有為な社会人育成を人材養成の目的としています。
　また武蔵大学経済学部の特長として「ゼミ」が挙げられます。冒頭でも大学全体の特長で話したように「ゼミ」活動の充実は武蔵大学の非常に大きな強みでもあります。武蔵大学経済学部では伝統である少人数のゼミを展開しています。また、1年次から4年次まで全員が履修するのも特徴で、2年次から所属するコースはゼミと結びついており、入学後に芽生えた興味にも対応できるよう、所属学科にとらわれずにコースやゼミを選択できるカリキュラムを設けています。また、他学年の学生とともに学ぶ「縦ゼミ」もあるのは武蔵大学経済学部ならではです。さらに武蔵大学経済学部一大イベントである「ゼミ対抗研究発表大会（ゼミ大会）」は例年大いに盛り上がります。この一大イベントでは、社会人審査員も参加し、企業や実社会と学生のゼミ活動を結び付け、学外との交流によって学生の成長の糧にしてもらっています。また学外との交流は国内にとどまらず、海外との交流も盛んです。武蔵大学経済学部では日本の大学としてロンドン大学とのパラレル・ディグリー・プログラムを初めて設置し、2015年度から開始しています。
　武蔵大学経済学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先はキユーピー株式会社、キリンビール株式会社、株式会社ロッテ、株式会社みずほ銀行、株式会社三井住友銀行、株式会社三菱UFJ銀行、全日本空輸株式会社（ANA）、東京ガス株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社、東日本電信電話株式会社（NTT東日本）、経済産業省、東京都庁など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

武蔵大学人文学部は、大学の教育の基本目標に基づき、広く深い教養、言語能力及び国際感覚を培い、人文学の各分野における専門的知識と応用力を修得させることを教育研究上の目的とし、現代的な課題の解決に主体的に取り組む人物を育成することを人材養成の目的としています。また、武蔵大学人文学部の特長の１つとして語学力を徹底して鍛える「グローバル・スタディーズコース」が挙げられます。これは、多言語主義が人文学部の特長でもありますが、グローバル市民として能動的に活躍できる人材を育成する特訓コースになります。英語によるゼミや講義で専門の学修を行う「英語プログラム（学科横断型）」に加え、ドイツ語、フランス語、中国語、韓国・朝鮮語の特別プログラムを用意しています。ほかにも多彩な留学制度で学生を手厚くサポートしています。グローバル・スタディーズコース（英語プログラム）の海外集中英語研修（1年次第2クオーター）だけでなく、短期・長期での海外留学など、多彩な留学制度を用意しており、留学生との交流も盛んです。さらに、武蔵大学人文学部ならではのキャリアに結びつく学びも提供しています。外国人に日本語を教える力を養う「日本語教員プログラム」が正にその例です。言語や文学、歴史や美術に関する学びは、キャリア形成を助ける免許や資格にも結びついています。
　こうした学びを通して武蔵大学人文学部の生徒は、実社会に出たあとに役に立つ的確なコミュニケーションが出来る実践的な語学力や多様な考えを尊重し、異文化を理解する力などが身に付きます。そして武蔵大学人文学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しており、主な就職先としてはアクセンチュア株式会社、有限責任監査法人トーマツ、財務省（東京税関）、総務省（関東総合通信局）、キユーピー株式会社、株式会社資生堂、全日本空輸株式会社（ANA）、株式会社JALスカイ、東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

武蔵大学社会学部は、大学の教育の基本目標に基づき、多様な社会問題の発見と理論的及び経験的分析に基づいて、批判的精神と共感的対話力を涵養する教育研究を行い、望ましい社会のあり方を実現しうる総合的な構想力をもった有為な人材を養成することを目的としています。また武蔵大学社会学部の特長として、ゼミの活動が非常に充実しています。もちろんこれは武蔵大学全体の強みでもあります。具体的には武蔵大学社会学部のゼミは1年次に基礎ゼミ・応用ゼミを通して、社会学を学ぶ上での基礎をつくります。2年次にはインタビュー調査やアンケート調査などの実践的演習、メディア制作技法を学ぶ方法論ゼミを履修します。そして3年次からの専門ゼミでは各自が掲げた研究テーマを掘り下げ、4年次に卒業論文や卒業制作に取り組むことで、論理的な思考力や粘り強い集中力を養います。こうした座学だけでなく実地まで4年間を通して手厚くサポートするのが特徴でもあります。また、実践的な学びは「ゼミ」だけにとどまりません。学外で精力的に行うフィールドワークや、映像作品やCM、Webなどのメディアを制作する実習は、社会の実相に肌でふれる大切な学びの機会です。また「武蔵テレビプロジェクト」や（公社）ACジャパン主催の公共広告コンテストへの応募など、学生のメディア制作意欲を応援する「社会実践プロジェクト」も推進しています。こうした実践的な「ゼミ」やゼミ以外の実習を通して、実社会と学修を繋いでいるのが特徴です。さらに社会学部では「社会調査士」の育成に力を注いでいます。指定科目の単位を修得することで資格取得でき、過去5年間では年間平均約50名の社会調査士を輩出しています。
　武蔵大学社会学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先は凸版印刷株式会社、大和証券株式会社、東京ガス株式会社、日本放送協会（NHK）、株式会社バンダイナムコエンターテインメント、ヤフー株式会社、総務省、東京地方検察庁、東京国税局、埼玉県庁など国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。