早慶上理が丸わかり！大特集ページ

早稲田大学政治経済学部は日本を代表する早稲田大学の中でもトップ中のトップの学部で古くからその名を世間に知らしめてきました。そんな早稲田大学政治経済学部は第一に、グローバルな共生社会の一員として、グローバル・パースペクティブをもち、ダイヴァーシティを互いに尊重できる人間の育成を目標としています。具体的には政治経済学部の卒業生に求められる人物像はグローバルな社会、とりわけ日本を含むアジア地域社会に主体的に参与し、また国際的機関等において存分にその能力を発揮できるような人材で、政治経済学部も人材育成の教育目標としてこれを掲げています。第二に、これからの地球社会を力強く切り拓いていくことのできる自律的な人間を育てるために、なによりも自学自修の教育理念を大切にしています。伝統の「ゼミ」を進化させ、少人数教育を、入学時の基礎演習から専門の演習を通じた卒業論文指導まで徹底させることによって、参加しながらともに学び合うことを通じて、人間形成と知的能力の自己開発を促します。カリキュラムも全学的な教育環境と学生生活環境のもとに、多様な学問・文化・言語・価値観の交流を育み、地球社会に主体的に貢献できる人材を育成し、多様化する現代のグローバル社会において多面的な能力を育むカリキュラムになっています。
　そんな早稲田大学政治経済学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。主な就職先としてはみずほフィナンシャルグループ、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行等のメガバンクにも数多く輩出しています。学部の人材開発、育成方針の「グローバルな社会、とりわけ日本を含むアジア地域社会に主体的に参与し、また国際的機関等において存分にその能力を発揮できるような人材」の通り、外資系コンサルティングのアクセンチュアやグローバル企業として活躍する、三井物産、三菱商事、住友商事、丸紅、日本IBM、楽天、NHK、富士通、野村證券、国家公務員総合職などの国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

早稲田大学法学部は、社会的使命感の強い法律実務家や、法実務を法理論によって制御する法学研究者の養成に止まらず、成熟した市民社会を担うことのできる人材一般を育成することを教育目的として掲げています。この人材に求められる資質の一つである法的判断力の涵養が法学部の教育目的でもあります。法学部は、段階的な法学専門教育を徹底しており、基本から応用までの多彩な科目を含む体系的なカリキュラムを整え、深く幅広い専門知識の教授とその運用能力の涵養を行っています。その一方で、法学の専門教育のみならず、社会科学、人文科学や自然科学の科目のほか、法学と融合した学際的な科目など、多種多様な科目を設置しており、高いレベルで行われている外国語教育と合わせて、充実した語学・教養教育を展開しています。加えて、学んだ知識を具体的な問題に実践的に応用できるように、少人数の演習教育も重視しています。法学部出身者が、法律専門職ばかりでなく、社会のさまざまな領域においてまさにリーダーとして活躍していることは、こうした法学部の教育プログラムで身につくスキルがリーダーとしての重要な資質であることを示していることの証拠といえましょう。
　早稲田大学法学部は他の学部に比べ、圧倒的に官公庁など重要機関への就職実績が多いのが特徴です。具体的に言うと、東京都職員一類、国家公務員一般職や国家公務員総合職、特別区（23区）職員があげられます。また、勿論一般企業への就職も多岐に渡り、一流大手企業の代表的な企業で言うと金融関係の三井住友銀行や三菱東京UFJ銀行、みずほフィナンシャルグループ等のメガバンクやりそなグループ、三井住友信託銀行、三井住友海上火災保険、損害保険ジャパンや大和証券、野村証券など数多くの実績があります。また、金融以外でもグローバル企業での活躍も多く、三菱商事やキャノンなど多業界・多業種での実績も数多くあります。これも早稲田大学法学部の人材育成・開発が目指す「社会の様々な領域においてリーダーとして活躍できる人材」理想像と言えるでしょう。

早稲田大学商学部は「学識ある実業家の育成」を学部の基本的使命として掲げています。つまり「歴史、文化などに関する教養に裏づけられた専門知識と倫理観を持ち国内外のビジネスをはじめとする多様な分野において、リーダーシップを発揮しうる人材の育成」となります。実業人にも教養が求められており、それに対応するための教育課程を商学部では用意しています。リーダーシップとは、社会的地位や威信を意味するのではなく、周囲の人々に（良い）影響を及ぼす力を意味します。専門的知識に加えて、幅広い教養を身に付けることを通じて、倫理観や的確な分析力・行動力に基づく企（起）業家精神を養うとともに、「国際化」「情報化」「学際化」という要因を取り入れ、次代の産業界を支え、ビジネスを担う人材（ビジネスリーダー）の育成を目指しています。
　また早稲田大学商学部ではユニークな教育プログラムも用意されています。それは「トラック制」です。商学部では、専門知識を高めるために、「経営」「会計」「マーケティング・国際ビジネス」「金融・保険」「経済」「産業」の6つのトラックを設けています。3年次から始まる（2年次の秋学期に選択）専門教育科目演習（ゼミ）の属するトラックが、自動的に各自のトラックとなります。このように実社会で役立つ実践的な専門教育にも力を入れています。
　早稲田大学商学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。メガバンクと呼ばれる三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ、三菱東京UFJ銀行をはじめとする銀行関係が一番多く、次に東京海上日動火災保険、三井住友海上火災保険、損害保険ジャパン、日本興亜、第一生命保険、大和証券などの保険・証券関連にも数多く輩出しています。ほかにも電通、キーエンス、三井物産、三菱商事、住友商事、NTTデータや日本IBM、富士通、ソフトバンクなど通信・IT関連など一流大手企業への就職実績も豊富です。

早稲田大学国際教養学部（SILS）では一定の条件のもと相当広い自由を駆使して自分なりの目的に合わせて、教職員の手厚いサポートを得ながら、学生自身が自分の履修分野を決めていきます。現代的課題に対応するには、伝統的な学問分野だけにこだわらず、分野横断的、学際的な新しい多角的な視点から取り組む術を習得する事も肝要で、SILSではそうした科目がカリキュラム設計で実現されています。また、それらの諸問題は正解がないか、正解が一つとは限らない目新しい複雑な問題を解決するための考え方や術を主に学ぶ姿勢が大切になります。これは早稲田大学国際教養学部が具体的な学生の育成目標に関して、グローバル化した世界が直面している諸課題を解決しようとする志をつことや自己の文化の独自性を認識し、かつ多文化社会での共存を目指すことができ、そして現代の学問の基礎を理解し、かつ先端的・学際的学問領域に関心を抱き、その上で自己の思考を発信できる外国語能力を有する人材の育成を掲げているからです。
　早稲田大学国際教養学部（SILS）の就職先の特徴としては、他の学部以上にグローバルに活躍できる人材を求める一流大手グローバル企業への就職実績が目白押しだ。例えば主な就職先としては、金融関係でいけばゴールドマンサックス証券、SMBC日興証券、大和証券、メガバンクの三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行やみずほフィナンシャルグループなど大手企業がずらりと並ぶ。また、グローバルに活躍する一流大手企業の総合商社である三井物産や丸紅、伊藤忠商事にも数多く卒業生を輩出している。さらに業界や業種も多岐に渡り、日本航空や全日空、リクルート、外資系コンサルティングのアクセンチュアやグーグルなどのグローバル企業にも実績があり、マスコミ関係でも、日本テレビ、博報堂など枚挙に遑がないほどだ。

早稲田大学社会科学部は生活の中の諸問題に対し、多角的でかつグローバルな視点で分析し課題解決を図る学問です。複雑な社会問題を的確に把握・解明して、解決策を立案できる力を養うカリキュラム設計がなされています。主として1,2年生向けの「社会科学基礎教育課程」と主として3,4年生向けの「学際・複合教育課程」から構成する。多様な国、言語、価値、利害関係を背景とする主体とコミュニケーションできる国際的な表現力と協働力を身につけるのを目標としています。また早稲田大学社会科学部は、「社会科学の学際的・国際的・臨床的な研究・教育」を基本理念として、多領域の知を結集して問題解決する能力と社会を切り拓く社会構想力を身につける。多様な国、言語、価値、利害関係をもつ主体とコミュニケーションをとりながら公の場で自己の考えを主張し対話できる国際的公共的な表現力と協働力を身につける。理念と現実、思考と行動の矛盾や葛藤を自らが乗り越える主体的な自己修正力を身につける。それによって、地球規模の様々な課題に向き合い、持続可能な未来への国際社会及び地域社会の転換に主体的に貢献できる人材を育成することを目的として掲げています。
　早稲田大学社会学部の主な進学先としての特徴は上位に来るのは金融関係が多く、また国の重要機関への就職が多いことも特徴の一つです。例えば、みずほフィナンシャルグループ、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行などのメガバンク。東京海上日動火災保険、三井住友海上火災保険、損害保険ジャパン日本興亜など保険関連の大手企業への実績も数多くあります。また、東京都職員一類、国家公務員一般職、特別区（東京23区）職員などへの就職実績も盛んです。さらに日本放送協会（NHK）や日本経済新聞社やNTTデータ、富士通や三菱電機など業界も多岐に渡ります。近年だと外資系コンサルティングのアクセンチュアや住友商事、三井物産、三菱商事、野村総合研究所、電通などグローバル企業への就職も伸びており、ソフトバンクや大和証券など一流大手企業への就職実績も盛んです。

早稲田大学教育学部は他の多くの大学の教育学部とは違い、教員免許の取得を卒業要件としない「開放制」の教育学部です。初等・中等教育の各教科や語学教育に関連する様々な専門科目と、多様な学問の最先端の成果を学ぶことができるように、教育学科（教育学専修・生涯教育学専修・教育心理学専修・初等教育学専攻）、系・理系それぞれの専門分野の研究や教科教育に対応する国語国文学科・英語英文学科・社会科（地理歴史専修・公共市民学専修）・理学科（生物学専修・地球科学専修）・数学科、既存の枠組にとらわれず新しい知の創造を目指す複合文化学科という、７つの学科から成り立っています。調べ・学び・考え・教え・伝えるという広い意味での〈教育〉に関わる知見と、高度に専門的な学識を身につけて、広く社会に貢献しまた学問の発展に寄与することができる力を得ることができます。
　また早稲田大学教育学部の教育目的は二つあります。一つは高等師範部以来、幾多の教育指導者を斯界に輩出してきた伝統を継承して、優秀な教育者を送り出すことであり、一つは広く実社会の各分野で活躍しうる有能な人材を養成することです。だからこそ、上述した「開放制」になっています。この二つの目的は決して別のものではなく、いずれの途を進むにせよ、その根底は広い知識と豊かな教養をもった幅広い人間の育成にあります。
　早稲田大学教育学部は首都圏の教職員率が高く、官公庁への就職も非常に多いのが特徴です。主な就職先としては、特別区（23区）職員、神奈川県職員、埼玉県職員、東京都職員、神奈川県職員一種、東京都職員一種など多岐に渡る。
　もちろん、一流大手企業への就職実績も豊富だ。例えば、メガバンクである三井住友銀行や三菱東京UFJ銀行、みずほフィナンシャルグループ、NHK、全日本空輸、日本航空、富士通、野村総合研究所、リクルート、カプコンなどの国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

早稲田大学文学部は「哲学コース」「東洋哲学コース」「心理学コース」をはじめとする17のコースからなっており、更に「中東・イスラーム研究コース」を立ち上げたことも、国際的動向、世界の多様性に鋭敏に反応しつつ、日本の人文学をこれからもリードし続けるという大きな矜持を持つ学部です。また、伝統的な学問分野を深く学ぶことによって、時代の波に翻弄されることなく、確かな視点から人間の本質を理解できる人材を育成することを基本的な教育方針として掲げています。豊かな学問的蓄積を受け止めて、新しい時代のなかで発展させるとともに、伝統的な学問体系をより洗練して確固たる学問として確立することも学生に求めています。
　早稲田大学文学部の就職先と聞くと、早稲田大学文学部出身である村上春樹氏からの連想で、作家やジャーナリスト、記者などのイメージが強いかもしれないが、実は他の学部と比べてもそこまでの偏りがあるわけでもありません。確かに上位を占めるのは、公的機関や銀行関係が多い傾向にはありますが、それ以外の多種多様な業界・業種の一流大手企業への就職実績も非常にバラエティに富んでいます。主な就職先を紹介していくと、まずは国家公務員一般職、東京都職員一類、特別区（23区）職員など公的機関への就職が上位に入って来るのは確かです。次に続くのも、いわゆるメガバンクである三菱東京UFJ銀行、みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行やりそなグループなど銀行系が多くなっています。ただし、それ以外の一流大手企業への就職実績も数多くあり、電通、第一生命、明治安田生命、集英社、日本航空や大和証券、ファーストリテイリンググループや日本放送（NHK）など一流大手企業への就職実績も豊富です。

早稲田大学文化構想学部は、それまでの文学部が培ってきた人文学の知見を現代的な視点から見直し、既成の学問的な枠組みから解き放ち、新たな学問領域、そして学問的な「知」を創出することをめざして発足しました。また、人と情報が地球規模で交流し、文化が複雑に絡まりあい、多面的な様相がみられる時代を生き抜くための幅広い視野や教養をもち、柔軟で豊かな発想力を使って、新しい文化の世界をダイナミックに構想できる人材を育成することを教育目標として掲げています。
　文化構想学部の論系は、それぞれに特色があります。論系に所属するコア科目を学ぶとともに、文化構想学部と文学部にまたがる1000にも及ぶブリッジ科目を選択して学習することができます。これまでの早稲田大学になかった新しい学問領域を学び、つくることができる「場」、それが文化構想学部の特徴です。 また、文化構想学部は同大学の他学部から見ても「変わり者」が多いと言われており、実は所属教員も一風変わった教員・人材が数多く所属しており、「面白い授業が多い」という意見が良く聞かれます。事実、作家やジャーナリストなど誰もが知っている著名人が教鞭をとる授業は人気も高い。ゼミナールの活動も盛んで、ジャーナリズム専攻などの実践的なゼミナールやマスメディア系のゼミナール活動も盛んです。課外活動も幅広く行われており、学生の時から広い人脈と実践的な経験が詰める事も特徴の一つ。その経験を活かし、就職活動では大手企業への就職実績を誇ります。上位には金融関係が多くみずほフィナンシャルグループ、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行は勿論、日本IBMや野村證券、アクセンチュア、NHKなど多岐に渡る、超一流大手企業への就職実績があります。自分の視野を広げ、実践的な経験を積む事が出来るのが早稲田大学文化構想学部の特徴です。

早稲田大学人間科学部は幅広く多様な領域の教員が集まって、人間を取り巻く様々なレベルの諸課題に複合的に向き合い、学際的に人間科学という新たな学問のありようを実践を通じて追求していく学部です。比較的新しい学部・学問であるため、多角的な視点や捉え方が要求されることは勿論、様々な学科や分野の垣根を越えたカリキュラム設計や単位科目の設定がされているのも特徴の一つです。また、座学に留まらず、実験や社会調査やフィールドワークを通しての人間活動の環境影響評価、地域環境・建築環境・社会的環境における人間行動と発達の理解、持続的で内発的な地域創生や共生社会構築のあり方、格差社会や人の移動に伴う地域社会における文化的アイデンティティの維持や変化などを教育研究のテーマとしています。以上を通じて、人間環境に関する総合的な知識と課題解決能力をもつグローバルな人材を育成することを教育目標として掲げています。
　早稲田大学人間科学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。具体的な企業でみると大日本印刷（株）、楽天（株）、東日本旅客鉄道（JR東日本）（株）、（株）島津製作所、（株）日立製作所、ソニー（株）、アサヒビール（株）、（株）資生堂、旭化成ホームズ（株）などサービス業や製造業の一流大手企業がずらりと並ぶ。更に、業界・業種は多岐に分かれており、金融関連である東京海上日動火災保険（株）、（株）三菱東京UFJ銀行、（株）みずほフィナンシャルグループなどの就職実績も豊富だ。また、グローバル展開の多い総合商社の丸紅（株）、三井物産（株）への実績も多く、他にも（株）電通、（株）テレビ朝日、（株）リクルートなどありとあらゆる業界・業種の一流大手企業への就職実績も豊富です。

早稲田大学スポーツ科学部は教育・研究活動を通して、「スポーツの価値を高め、広める」ことをミッションと掲げています。健康増進の観点からの中高年齢者へのスポーツ振興やスポーツ関連ビジネスをマネジメントできる人材の育成、スポーツ教育カリキュラムの開発ならびに高度な知識と実践力を有した教員の養成といった≪社会的なニーズ≫に応えるとともに、国際競技力向上のための方策の開発と教育、競技スポーツや生涯スポーツのあらゆる場面で障害の管理やコンディショニングの指導ができる人材の育成といった≪スポーツニーズ≫、またスポーツに関わる諸科学を研鑚して、変動する時代におけるスポーツのあり方を適切に提言できる研究者の育成という≪アカデミックニーズ≫に応えることができる人材を養成するカリキュラム設計がなされているのが特徴です。
　早稲田大学スポーツ科学部の就職先の特徴は、やはりスポーツ分野に関係しているところが多く全体の半数近くである、43,6%の学生が「スポーツ関連の就職先である」と回答している程だ。業種・業界別で見ると、実は大学院や留学などの進路が一番多く全体の18,0％である。次いで高いのが、製造業の16,7％でサービス業が13,1%で続く。会社別の主な進路先で見ると（株）アシックス、（株）コナミスポーツ＆ライフ、横浜マリノス（株）、（株）ジェイリーグエンタープライズ、日本野球機構など確かにスポーツ関連が非常に多い。ただし、それだけに留まらず日本放送協会（NHK）、（株）東京放送（TBS）、日本テレビ放送網（NTV）（株）、（株）朝日新聞社などのマスコミ関係も実は多い。代表手金製造業でいくと（株）資生堂、武田薬品工業（株）、大塚製薬、ジョンソン・エンド・ジョンソン（株）、トヨタ自動車（株）、（株）東芝、（株）日立製作所、（株）神戸製鋼所等があげられる。また、（株）リクルートや（株）電通、（株）博報堂、（株）サイバーエージェント、ヤフー（株）、三井物産（株）、住友商事（株）、全日本空輸（ANA）（株）などスポーツ分野以外の一流大手企業への就職実績も豊富である。

慶應義塾大学文学部は1890年に大学部創設と同時にスタートしました。まさに私学最古の文学部といえる歴史を誇ります。森鴎外が開学当初に審美学を担当しているなど、文学だけでなくリベラル・アーツを網羅していました。その後も、永井荷風、西脇順三郎、遠藤周作、折口信夫、井筒俊彦など、数多くの独自の世界を築き上げた著名な詩人、文学者、民俗学者、哲学者が学生として、教員として文学部を作り上げてきました。文学部の教育・研究には、創始者福澤諭吉の「半学半教」の精神を受け継ぎ、教員と学生がお互いに切磋琢磨し高め合う精神が今でも息づいています。文学部はこの125有余年の歴史の中から、学術・文化的側面だけでなく広く社会、経済分野に至るまで、数多くの優秀な卒業生を輩出してきました。
　慶応大学文学部の特徴として周囲の状況に振り回されない落ち着いた視座を獲得することを教育の主眼に置いています。文学部の特色は17専攻・2部門（自然科学・諸言語）があり、多様な学問分野に展開していることです。そして専攻の必修科目に加えて、自分の専攻以外の科目を各人の興味に応じて自由に履修できるよう配慮してあります。こうした環境のもと、専門分野に根ざしながら、広い視野に立った統合的思考力を養う教育を実践しています。
　また、流石慶応大学の文学部と言ったところで、他の大学の同じ文学部系の学部生と比較してもその就職先は豊富で一流大手企業への就職実績も数多く、多岐に渡ります。例えば、直近では慶応大学文学部らしく、金融系の三菱東京UFJ銀行、みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行。全日本空輸、外資系のアクセンチュアや電通、博報堂、リクルート、楽天、富士通などなど。公的関係では東京都庁にも複数人就職するなど一流大手企業や重要機関への就職が目白押しです。近年こうした、業界や業種を問わず一流大手企業や重要機関への就職実績が増えてきているのも、慶應義塾大学文学部の講義やゼミナール活動などが多様な学問分野（17専攻・2部門：自然科学・諸言語）に学科の垣根を越えて展開しているからでしょう。

新しいメディアによって情報へのアクセスがますます容易になるにつれ、これを積極的に生かしつつ高次の情報を自ら創造する力量が、必要とされています。また溢れる情報を的確に精査し、世界経済の行く末をしっかりと見据えることができる自前の目を持つ人材が必要とされています。このような時代的要請に応えるため、経済学部では経済学を武器に国際社会で十分に活躍できる能力を持った次代の経済人の育成を目指しています。経済学部では、このような世界経済をリードしうる新たな経済人の育成を目指しています。またこの人材育成目標のために様々な教育プログラムが用意されています。例えば、国際社会で活躍できる人材を育成するために、英語による経済学教育や海外の大学との「ダブルディグリー・プログラム」を推進しています。また、自分で考えをまとめて世界に発信していく能力を身につけてもらうために、自ら研究テーマを選び、１年かけてじっくりと論文を執筆する「研究プロジェクト」や２年間にわたり学友と切磋琢磨できる「研究会（ゼミナール）」などの少人数教育にも力を入れています。
　慶応大学経済学部の特徴的な講義や教育プログラム、「研究プロジェクト」や「研究会（ゼミナール）」が支援する事により、グローバル経済の中枢で活躍できる人材の育成が実現できます。事実、慶応大学経済学部の進路として多いのが、金融業界をはじめとする一流大手企業で、例えば、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行をはじめとするメガバンクや東京海上日動火災保険や三井住友海上火災保険や野村證券、大和証券、みずほ証券、SMBC日興証券など一流大手企業の実績がずらりと並びます。勿論、金融業界以外への就職も多く、三井物産、三菱商事、アクセンチュア、日本航空、電通、楽天、キーエンスや東京都庁など、日本の経済を支える中枢である一流大手企業や重要機関への就職が特徴的です。まさに慶応大学経済学部が目指す、世界のリーダーシップを担える人材開発、育成の賜物でしょう。

慶應義塾大学法学部は、法律を専門に学ぶ法律学科と、政治を専門に学ぶ政治学科の二つの学科にわかれています。法律学科では法律を中心に政治も学び、政治学科では政治を中心に法律も学びます。また、社会のルールを作るには、法律・政治のことだけがわかっていればいいわけではありません。歴史などを学ぶ人文科学、科学技術などを理解する自然科学、そして、世界で活躍するには外国語の習得も必要です。これらの科目を有機的に結び付けて、法学部では、インターナショナルな舞台で活躍できる「スペシャリスト」兼「ジェネラリスト」を育成することを目標として掲げています。
　法律学科は、司法・行政・ビジネスの現場で、また、日常の生活の中で必要とされる、社会現象を法律的にとらえる能力＝リーガルマインドを育てることを目標としています。そのため、はじめに憲法、民法、刑法を学んで、しっかりと基礎固めをしてから、基幹科目、展開科目へと、それぞれの興味関心に応じて専門性を深めてゆくカリキュラムになっています。
　政治学科はこれまで、国会議員や地方議員、外交官、国家公務員、地方公務員、そして国際公務員として活躍する人材を輩出してきました。しかしながらそれにとどまることなく、一般企業やＮＧＯなど、さまざまな場で活躍するジェネラリストを数多く養成してきました。ジェネラリストであっても高い専門的要素のある人、スペシャリストでありながらも総合的知識を持つ人。このような有為な人材を育成するため、政治学科のカリキュラムは、五つの分野からなる専門的な領域を体系的に学ぶようになっています。
　慶應義塾大学法学部を卒業した学生は多種多様な業界・業種で活躍しています。三井物産、三菱商事、住友商事、三菱東京UFJ、三井住友銀行、日本航空、電通、博報堂、キーエンス、日本放送、アクセンチュア、東京都庁などの国の主要機関や一流大手企業への実績も豊富です。

慶応大学商学部の教育・研究の特色は、「実学」という言葉に象徴されます。これは独立した一個人が必要な知識を蓄え、それをもとに自分で考え、現実社会で活用することを指します。商学部では実学をさらに展開する独自の授業を設置しています。そして現実の諸問題を解決するための創造的な発想をも兼ね備えた、時代の一歩先を見通せる組織のリーダー。そうした人材を養成することが、商学部の教育目標です。
　慶應義塾大学商学部のカリキュラムは、フィールド制のもと、目的意識に合わせて自律的・体系的に専門科目を履修できます。課題やツールを切り口にフィールドを横断して学習する専門科目群「プログラム」（グローバル、政策・規制、実証分析手法など）も用意されています。入学後1・2年次は、総合教育科目、外国語に加え、経営、会計、商業、経済・産業の4つのフィールドの基礎をしっかりと固め、専門分野への土台を築きます。
3・4年次では、特定フィールドの専門性を磨き、さらに、4フィールド・9分野の多様かつ充実した専攻科目を柔軟に履修できるため、幅広い知見・視野を習得できます。
　慶応大学商学部は次世代のリーダーを担える人材開発・人材育成が特徴で、講義やゼミナール活動もそれらを実現する為、多様な分野への展開が盛んです。その甲斐あってか、多業種・多業界への就職実績を誇っており、一流大手企業や重要機関への実績が豊富です。例えば、金融関係で言えば所謂メガバンクである、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行や三井住友海上火災保険、第一生命、明治安田生命保険相互会社などがあげられます。また、グローバルな活動範囲で活躍する楽天や富士通などの大手企業や野村証券、キーエンス、外資系コンサルティングのアクセンチュアや常に最先端の情報発信を担う博報堂など多岐に渡ります。これも慶応大学商学部の教育目標に掲げる４つのコア領域がその一助となっているのでしょう。

慶応大学総合政策学部は、問題の本質を発見し、政治、法律、経済、社会、文化、テクノロジー、心と体などさまざまな領域を取り込みながら、学生と教員が一体となり解決を目指すところです。また、幅広い視野を養うため環境情報学部と一体となった100以上もの専門領域の研究会（ゼミ）を軸に、卒業プロジェクトを完成させていきます。
総合政策学部は、1990年、湘南藤沢キャンパスに開設しました。同時に開設した環境情報学部とカリキュラムを共有しており、それぞれの学生は2つの学部を自由に行き来して学んでいます。強いて言えば、総合政策学部は「理に融合した文系」、環境情報学部は「文に融合した理系」となりますが、SFCではこの2つの学部を文・理に区別して考えていません。実社会の問題の多くは文・理どちらか一方だけでは解決できないからです。実際、多くの理系学生が総合政策学部に、多くの文系学生が環境情報学部に入学しています。こうした横断的な考え方や教育方針を通して、総合政策学部は「実践知」を重視しながら、ひとつの学問領域だけでは解決困難な多様な問題の解決に資する新しい「知」を生み出す力を涵養します。これは21世紀の世界の問題の解決に必要なのは、政府による「公共政策」のみならず、企業や非営利組織、個人といったさまざまなアクターの協働による解決への「処方箋」だからです。総合政策学部は情報言語や外国語の実践的な教育、国内外各地でのフィールドワークも充実。問題を的確に見定め、その解決方法を提案し、実行までできる「問題解決のプロフェッショナル」を育成することを目標として掲げています。
　主な進学先として多いのは情報通信・金融保険・メーカー・サービスの4業種が最も多く、就職者全体の6割を占めています。一流大手企業への就職も多く直近の実績では、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループや外資系コンサルティングのアクセンチュア、電通、博報堂、三井物産、キーエンス、楽天、グリー、リクルートなど多岐に渡る実績を誇ります。

慶応大学環境情報学部は、1990年、湘南藤沢キャンパスに開設されました。総合政策学部とカリキュラムを共有し、学生は二学部を自由に行き来して学んでいます。最先端のサイエンス（脳科学、身体科学、生命科学、情報科学、環境科学等）、テクノロジー（ICT、空間情報技術、エレクトロニクス、バイオテクノロジー等）、デザイン（メディアデザイン、デジタルアート、建築・環境デザイン等）を駆使し、柔軟に人文・社会科学と融合することによって、地球、自然、生命、人間、社会を理解し、未解決の問題に取り組み、解決策を創造します。平成23（2011）年秋から、これまでの日本語での授業に加え、卒業に必要な単位を英語のみでも修得できるGIGAプログラムがスタートし、留学生にもさらに門戸を広げるなど、グローバルなキャンパスづくりが進んでいます。「環境と情報の世紀」におけるグローバルリーダーを育成します。環境情報学部では、生命、心身の健康、環境とエネルギー、デザイン、防災やメディアなどの新しい課題に、先端のサイエンスと、総合政策学部と一体となった社会科学のアプローチを力として、21世紀のグローバル情報社会を創造する特徴な学部です。
　慶應大学環境情報学部では「問題が与えられ、正解を教わる」教育ではなく、「何が問題かを考え、解決方法を創出する」人材の育成を目指しています。
　慶応大学環境情報学部の特徴的かつ先進的な講義や、ゼミナール活動は非常に特色があり、その就職先も一流大手企業は勿論、現代の最先端のグローバル情報社会で活躍できる場が用意されている企業の実績が数多くあります。例えば、近年実績で上位に来る企業としてはメガバンクである三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、さらに野村證券、グローバル企業で言えばキーエンスや日本マイクロソフト。NHKや電通、博報堂、楽天、メルカリなど常に情報社会の最先端をいく一流大手企業、三井物産や日本航空、全日本空輸など日本を代表するグローバル企業への就職実績も勿論あります。これも慶応大学環境情報学部の「受け身体質ではなく、能動的に問題解決に動く人材」の育成が後押ししている特徴だといえるでしょう。

上智大学神学部は日本で唯一のカトリック神学部です。カトリック教会の長い伝統を受け継いだ世界のカトリック大学のネットワークの中で、キリスト教を本格的に学ぶことができます。キリスト教の深い理解を身につけ、さまざまな分野で活躍する人材の養成を目指すことを目標に掲げています。また上智大学神学部の特徴として、「一人一人の興味関心にあわせて学びが開かれている」ということが挙げられます。具体的には神学部共通の基礎科目を学んだ後で、神学・キリスト教倫理・キリスト教文化の３つの系に分かれ、学生の関心に応じて専門を深めることができます。系統としては神学・キリスト教倫理・キリスト教文化の３系を柱としてカリキュラムが編成されており、生徒一人ひとりの興味に合わせた履修が可能です。神学系は、神学を専門的に学びたい学生や聖職者養成が目的です。ここで学んでさらに大学院に進むことにより、ヴァチカン教育省認可の学位（ＳＴＢ/ＳＴＬ/ＳＴＤ）を取得することができます。キリスト教倫理系では、人間のいのちや社会正義などの倫理をキリスト教的価値観に立脚して学びます。倫理分野に関心のある学生と宗教科教員あるいは倫理を教える教員の養成を目指します。キリスト教文化系では、思想・芸術・聖書の分野で、キリスト教文化の歴史的歩みと現代的意味を学びます。神学の知識を踏まえた深いキリスト教的教養を身に付けた人材の養成を目指します。またこの系に属しながら教職免許を取得することもできます。
　また上智大学神学部の特徴として「少人数教育」も挙げられます。神学部は1学年40人という学部ならではの生徒同士、生徒と教職員スタッフとの密な人間関係は学生の内面を磨くのにうってつけの環境です。実際講義も単なる理論だけでなく実地演習を通して得られる人と人との関わりを大事にしているものも多く、そのサポートも少人数教育ならではの手厚さです。
　そんな上智大学神学部を卒業した学生は多種多様な業界で活躍しており、主な就職先は教育関係が例年多いですが、それ以外でも過去には日本放送協会やリクルート、時事通信社、毎日新聞社、野村證券、オリエンタルランド、アクセンチュアなど一流大手企業への就職実績も豊富です。

上智大学文学部は分析力・理解力・表現力の陶冶に基づいて、世界と人間の本質を洞察する根源的な知性を養い、自己実現の自覚をもちつつ主体的に思考し、世界に寄与する自律的人間を養成することを目的として掲げています。そのための教育環境として上智大学文学部では、生徒一人ひとりの興味領域をカバーするために哲学思想・歴史・芸術・文学・言語・メディア・情報・ジャーナリズム・身体文化などについて学べるよう多岐にわたる学科を用意しています。このようにブランド・ショップ・ストリートのように軒をつらねる、7つの学科と１つの研究室、約80人の専任教員をふくむ200人以上の研究者が、教育活動と専門研究にあたっています。こうした質の高い授業が高度な思考力、理解力、判断力、しっかりした「人間力」をもった社会人をそだて、大学院の研究科や専攻課程と連携しながら多くの専門研究者や教育関係者を輩出してきました。
　上智大学文学部は7つの専門学科と1つの研究室からなる上智のブランド・ユニットになります。哲学科・史学科・国文学科・英文学科・ドイツ文学科・フランス文学科・新聞学科・保健体育研究室などのサブ・ユニットをなすどの学科も、日本では有数の研究教育組織として知られています。また海外の研究者との交流や学生の海外留学、海外留学生の受け入れも積極的におこなわれています。それぞれの専門領域では、国内一流の質の高さを保持するために、受け入れる学生数を抑え、少人数の学生をひとりひとり指導する独自のカリキュラムが考えられています。よく知られる外国語教育の充実はもちろんのこと、どの学科でも、少人数のゼミナール、長期にわたる卒業論文指導などによって、ひとりひとりを大切にする教育（cura personalis）をおこなっています。現代世界のさまざまな刺激的な情報や、先人の遺産である歴史的な資料を解析し、優秀な先生、級友たちとのコミュニケーションによって高い思考力を身につけることができます。
　そんな上智大学文学部を卒業した学生は多種多様な業界で活躍しており、主な就職先は三井物産、三菱東京UFJ銀行、みずほフィナンシャルグループ、野村證券、第一生命、読売新聞社、NTTデータ、アクセンチュア、楽天などの一流大手企業への就職実績も豊富です。

上智大学総合人間科学部は2005年4月、上智大学は８つ目の学部として、創設されました。上智大学総合人間科学部のキーワードは「人間の尊厳」です。現代の世の中は先進国を中心に様々な視点で「豊か」になったと言われていますが、豊かさは世界の一部にしか見られず、大きな格差が続いています。貧しい社会はもとより、豊かな社会においてさえ、あるいは豊かな社会であるからこそ、人間の尊厳を危うくするさまざまな問題が噴出しています。
　上智大学は、このような世界の実情にかんがみ、より一層この目的を推進するために新しい学部として総合人間科学部を創設することにしたのです。上智大学総合人間科学部は、人間の尊厳の確保のために欠かすことの出来ない学問領域である「教育学科」「心理学科」「社会学科」「社会福祉学科」、そして「看護学科」から構成されます。これらの学科はいずれも人間および人間が構成する社会を研究対象とする学問で、人間と社会が抱える問題の解明とその解決を目指しています。また上智大学総合人間科学部は「ヒューマン・サイエンス（科学の知）」「ポリシー・マネジメント（政策・運営の知）」と「ヒューマン・ケア（臨床の知）」。総合人間科学部では、この「知の3本柱」を核として、人間の尊厳実現のために学校や病院で、企業や地域で、そして世界で、人を支え貢献できる人材、ソーシャル・イノベーションを担える人材を育成することを目標として掲げています。
　またこのような人材育成の目標や教育目的を実現するために、上智大学総合人間科学部は単なる講義だけでなく、実践的な演習も数多く取り入れています。またそのサポートを少人数教育を軸に手厚く展開しているのも特徴の一つです。
　そんな上智大学総合人間科学部を卒業した学生は多種多様な業界で活躍しており、主な就職先は三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ、三菱東京UFJ銀行、楽天、丸紅、時事通信社、アマゾンジャパン、帝人、富士通、伊藤忠商事などの一流大手企業への就職実績も豊富です。

上智大学法学部は1957年、法律学科のみの1学部1学科で出発しました。その後、時代とともに変化する国内外の社会情勢を踏まえ、1980年には国際関係法学科、1997年には地球環境法学科を増設して、現在3学科で構成されています。また、1966年、大学院法学研究科法律学専攻を開設し、研究者養成など高度な研究活動を行う大学院を創設し、さらに、2005年には専門職大学院たる法科大学院を法学研究科法曹養成専攻として併設し、今日に至っています。
　このような上智大学法学部の特長は「一体感」という言葉で表現できます。教育組織の運営については、学科の別なく、一体的なものとしておこなわれているからです。たとえば授業科目についていえば、カリキュラムが学部共通で組まれているため、教員や学生の所属学科とかかわりなく、すべての学生がすべての授業を受けることができるようになっています。オーソドックスな法律科目のほか、国際性に富んだ科目、日本屈指といえる多数の環境法科目を受講することができ、広い法的視野を身に付けることが可能となります。
　また「一体感」を下支えする上智大学法学部の特長として生徒と教職員スタッフの良い意味での距離の近さが挙げられます。これは上智大学全体の特長としてかねてより「少人数教育」に重きをおいてきましたが、上智大学法学部の教育方針も同じです。1学年の学生数は330名、教員は総員33名です。科目によって大教室の場合もありますが、1年次向けの「導入演習」、3、4年次向けの「演習（ゼミ）」はもちろん、講義形式の授業であっても、「演習」とほとんど変わらない少人数のものもみられます。気軽に質問したり相談したりできる教員の存在ばかりではなく、このような少人数教育の志向が「距離」を狭める要因になっています。
　そんな上智大学法学部を卒業した学生は多種多様な業界で活躍しており、主な就職先は三菱商事、キーエンスや楽天、アクセンチュア、プルデンシャル生命、日本銀行、三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ、野村證券、厚生労働省、宮内庁、東京地方検察庁など一流大手企業や国の主要機関への就職実績も豊富です。

上智大学経済学部は学内で最も長い歴史をもつ学部の一つです。上智大学は1913年にローマカトリック教会の男子修道会であるイエズス会により東京四谷の地に設立されました。当初は、哲学科、ドイツ文学科、そして商科の3学科で開学されましたが、現在の経済学部はそのうちの商科を起源としています。
　そんな上智大学経済学部の特長の一つとして2016年4月に開設された経済学英語特修プログラムが挙げられます。このプログラムの目的は、経済学を英語で学ぶことを通じ、海外留学やグローバルなキャリア形成に必要な能力を養うことにあります。経済英語等の科目で英語力を高め、TOEIC・TOEFL等で高得点を目指すためのサポートはもちろん、社会に出てから有用な実践的な経験を積むために交換留学プログラム等で海外留学に挑戦も可能です。それだけでなく経済学科・経営学科ともに、英語による開講科目が豊富に用意されています。そのため、日本にいながら国際的な感覚や知識を身につけることができます。また、１年間を通じて継続履修しなければ単位を取得できない科目がないので、３ヶ月から半年の短期留学や交換留学にチャレンジしやすい環境も整っています。留学に関しては長期休暇中に「海外短期語学講座」「海外短期研修」「実践型プログラム」に参加したり、「休学」して海外勉学することもできます。インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシアの4カ国7大学のいずれかで1 学期間英語で学ぶことができるSophia AIMS（SAIMS）プログラム、中南米6か国13大学との留学プログラムSophia-Nanzan Latin America Program（LAP）など、上智大学ならではのプログラムも充実しています。
　ほかにも上智大学は、他大学と比べて学生数が少ない点も大きな特長です。上智大学経済学部漏れ医学ではなく、各学年に履修人数が20～40名程度に絞られた少人数講義が豊富に用意されています。少人数講義では、興味が近い学生同士で活発な交流ができますし、教員とも距離が近いので、集中的に学びたい学生に人気です。
　そんな上智大学経済学部を卒業した学生は多種多様な業界で活躍で活躍しており、主な就職先はキーエンス、野村證券、野村総合研究所、みずほフィナンシャルグループ、三菱東京UFJ、NTTデータ、リクルート、資生堂、全日本空輸、日本航空など一流大手企業への就職実績も豊富です。

上智大学外国語学部は学部の掲げる人材育成目標として複数の言語の高度な運用能力を有する人材育成を掲げています。これは現状の世界情勢をかんがみるとグローバル化の進展の中で、自らのよって立つ地域に根ざしつつ、世界諸地域の多様性、固有性を踏まえ、地球的な視野をもって各分野で活躍することのできる人の育成が、今求められているからです。こうした人材育成の前提となるのは、言うまでもなく複数の言語の高度な運用能力であり、上智大学外国語学部は外国語教育の長い伝統と、最新の外国語教育のメソッドを有しているからです。
　もちろん、上智大学外国語学部の講義や実践はこうした高度な言語の運用能力の洗練に留まりません。同時にこの複数の言語運用能力を基盤として、多様な専門分野における研究を行います。上智大学外国語学部では入学時から専門の学問分野や具体的な研究対象を決めてしまう必要はありません。入学して、所属する学科で専攻語の運用能力を磨きつつ、多彩に用意された各研究コースの科目群から自由に授業を選択し、世界各地域に関わる基礎知識を吸収するとともに、様々な学問分野の方法論を学ぶ中で、自身が関心を持てる特定の研究対象を見つけ、そこから体系的に勉強を積み重ねていくことのできるカリキュラムを用意しています。
　また留学制度も充実しています。留学の形態には長期留学と短期留学があり、長期留学も大きくわけて「交換留学」と「一般留学」の二つがあります。短期留学も語学を強化できる「海外短期語学講座」と語学と専門知識を同時に身に付けられる「海外短期研修」の二つがあります。
　上智大学外国語学部を卒業した学生は多種多様な業界で活躍しており、主な就職先は三井物産、三菱商事、住友商事、キーエンス、楽天、日本アイ・ビー・エム、讀賣テレビ、博報堂、電通、三井住友銀行、三菱東京UFJ、みずほフィナンシャルグループなど一流大手企業への就職実績も豊富です。

上智大学総合グローバル学部はグローバル化の正負の側面に対処して、世界の人々が共に歩む共生社会の構築に貢献しようとする国際的公共知識人を養成することを人材育成の目標として掲げています。
　上智大学総合グローバル学部は上記目標を実現するために、その下に総合グローバル学科を配置し、1学部1学科体制で「国際関係論」と「地域研究」、この二つを融合させた「グローバル・スタディーズ」を三位一体として探求します。「国際関係論」はグローバル、即ち俯瞰的な視点で世界の動きを観る学問ですが、様々な問題が顕在化するのは地域の現場です。一方、「地域研究」はローカル、即ち地域の現場を観る学問ですが、そこで顕在化する問題の多くはグローバルな事象との関わりを持つものです。グローバルとローカル、これら二つの視点を併せ持つことで、世界をより立体的に捉えていく、これが上智大学総合グローバル学部ならではの新しい複合的学問領域です。
　また上智大学総合グローバル学部では学生一人ひとりの興味や関心に基づき、学びの対象を「幅広い選択肢から柔軟に選ぶ」ことができます。そして、「緻密かつ体系的に構成されたカリキュラム」と「プロフェッショナルな教員」が学びの効果と効率を高めます。
　また上智大学総合グローバル学部の特色として、単なる座学の講義にとどまらず、留学を積極的にサポートするとともに、2～4年次生で海外を含む多様な組織でのフィールドワークやインターンシップなどを自主研究科目として設定できる仕組みをととのえています。これらにより、一人ひとりの将来像や興味に応じた幅広い学びを進めてゆくことができます。
　こうしたサポートを経て上智大学総合グローバル学部を卒業した学生は多種多様な業界で活躍しており、主な就職先は三井物産、住友商事、伊藤忠商事、楽天、日本アイ・ビー・エム、野村証券、電通、博報堂、共同通信社、日本放送協会、読売新聞社、三菱東京UFJモルガンスタンレーなど一流大手企業への就職実績も豊富です。

上智大学国際教養学部は日本の国際教育の先駆者として、半世紀以上にわたり幅広い教養と論理的思考力を育むリベラル・アーツ教育を英語で提供してきました。1年次は基礎教育、2年次後半からは3つ（比較文化・国際経営／経済学・社会科学）の専門分野から選択するプログラムで、専攻の科目に加え、英作文、批判的思考、パブリックスピーキングの科目があります。世界のトップレベルの大学で研鑽を積んださまざまなバックグラウンドの教授陣が指導にあたります。高い外国語能力、卓越した専門的知見、異文化への繊細な感受性を身につけ、国際機関や多国籍企業などで活躍できるグローバル社会の担い手の育成を人材育成の目標として掲げています。
　もちろん授業は全て英語になるため、東京四谷のキャンパスに位置しながら、差ながら海外の大学でキャンパスライフを送っているような雰囲気、経験を積むことも出来ます。
　また上智大学国際教養学部の特徴として、専門的に絞って深く研究を進めるということももちろん出来ますが、広い視野で学びを深め、生徒一人ひとりの興味や関心の領域にスポットを当てて学びを進められるように環境を整えています。具体的には専攻を入学から1年半かけて選択することが出来ることなどが挙げられます。さらに国際教養学部でも上智大学全体で大事にしている「少人数教育」は盛んで、講義はもちろん入学直後にオリエンテーションキャンプがあり、そこで学生同士の交流を深める事も出来ます。学生には海外の生徒も多く、国際交流の場にもなっています。
　上智大学国際教養学部の学生をサポートする教職員スタッフも日本人スタッフと外国人の教職員スタッフの数が半々くらいで日々異文化コミュニケーションをとる場にもなっています。また外国人スタッフが日本の文化に関して教える講義は日本人と違った視点で展開されており、学生にとっては視野を拡げる非常に有益な機会になっています。
　上智大学国際教養学部を卒業した学生は多種多様な業界で活躍しており、主な就職先は電通、博報堂、アクセンチュア、コンラッド東京、ヒルトン・ワールド、帝国ホテル、住友商事、商船三井、全日本空輸、日本航空などの一流大手企業への就職実績も豊富です。

東京理科大学経営学部は2021 年には従来の「経営学科」と「ビジネスエコノミクス学科」に、新たに「国際デザイン経営学科」を加えた３学科体制に再編。数理力・論理力を礎として経営を取り巻く事象や課題を分析・解析、その深層にある真因や問題の抽象化、概念化に取り組み、創造的な解決方法を導き出して多彩な分野で活躍するイノベーションリーダーを育てることを人材育成の目標として掲げています。また、東京理科大学経営学部は、理工系総合大学である東京理科大学が持つ知識の体系を生かし、理学と工学の知識に基づいた数量的・実証的アプローチを積極的に活用して、文系・理系の枠組みを超えた新しい視点からの経営の理論と技法を研究し、教育しています。
東京理科大学経営学部がなぜこのような方針で、理工学をベースに経営学の教育を実践しているかというと、昨今の教育状況を鑑みてになります。ノーベル経済学賞受賞者の半数以上が、学部ないしは大学院で理学、工学の教育を受けているように、諸外国の経営学そして経済学の研究スタイルは「理系」にシフトしており、これらの分野を「文系」として位置付けている日本の教育水準は世界水準に比べて教育においても研究においても大幅に立ち遅れているのが現状です。東京理科大学の経営学部ではこの現状を打破するため、理工学をベースにこれからのビジネス社会を担っていく世界を舞台に活躍する人材を養成してくことを目標として掲げています。具体的には実際の企業を多角的な視点で捉え、俯瞰的に分析できる人材育成のための講義やゼミナール活動が数多く展開されています。科学的なアプローチとして統計学・データサイエンス、経済学・ゲーム理論、金融工学、オペレーションズリサーチ・意思決定を専門的に学びつつ、解析力とデータ分析力を身に付け、数理的思考力に裏打ちされた最適な意思決定ができる人材育成のためのユニークな講義やゼミが存在するのも東京理科大学経営学部の特長です。
　そんな東京理科大学経営学部を卒業した学生は多種多様な業界で活躍しており、主な就職先としては三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、SMBC日興証券、大和証券、野村證券、東海東京証券、明治安田生命保険、帝国データバンク、中央調査社、データウェアネットワーク、大塚商会、船井総合研究所など一流大手企業への実績も豊富です。